英仏協商

イギリスとフランスは、中世の百年戦争からナポレオン戦争まで、何百年も戦い続けてきた隣国だった。19世紀の後半にも、二つの国は世界の各地で植民地を奪い合った。そのぶつかり合いが頂点に達したのが1898年のファショダ事件である。ナイル川上流のスーダンで両国の部隊がにらみ合い、戦争の一歩手前までいったが、海軍で劣るフランスが引き下がった。フランスにとっては深い屈辱だった。

ところが、この屈辱の後、両国は手を結ぶ方へ向かう。理由は双方にあった。フランスは、普仏戦争に敗れて以来、ドイツに一人では勝てないことを知っていた。1894年にロシアと同盟を結んだが、それだけでは心もとなかった。1898年に外相になったテオフィル・デルカッセは、ファショダで譲った後、むしろイギリスとの和解を外交の柱に据えた。イギリスは長く、ヨーロッパの同盟に加わらない「光栄ある孤立」を続けてきた。しかしボーア戦争で思わぬ苦戦をし、世界中から非難を浴びて、孤立の危うさを思い知った。植民地大臣ジョゼフ・チェンバレンはドイツとの同盟を探り、1898年から1901年まで3度の話し合いが持たれたが、実らなかった。1902年、イギリスは日英同盟を結んで孤立から一歩を踏み出した。

もう一つの理由は、極東で戦争が迫っていたことである。日本とロシアが戦えば、日本と同盟したイギリスと、ロシアと同盟したフランスが、それぞれの同盟国の側に引きずり込まれるかもしれなかった。両国はそれを避けるため、世界中に散らばる古い争いの種を一度に片づけることにした。

空気を変えたのは、1903年5月の国王エドワード7世のパリ訪問だった。フランスびいきで知られた国王は、はじめ冷ややかだったパリの人々の前で愛想よくふるまい、好意を勝ち取ったとされる。7月にはフランス大統領ルーベがロンドンを訪れた。交渉はデルカッセと、イギリス外相ランズダウン、ロンドン駐在のフランス大使ポール・カンボンの手で進められた。日露戦争が始まって2か月後の1904年4月8日、ロンドンでランズダウンとカンボンが一連の協定に署名した。

協定は三つの文書からなっていた。いちばん大事なのは、エジプトとモロッコについての宣言である。フランスはエジプトでのイギリスの行動を妨げないと約束し、イギリスはモロッコでフランスが秩序を保ち、援助を与えることを認めた。スエズ運河の開通の自由な通航が保証され、モロッコの海岸の一部に要塞を築くことは禁じられた。公表されない秘密の条項もあり、どちらかの国で事情が変わった時の扱いが定められていた。モロッコについては、フランスがスペインの利益に配慮することも約束された。二つ目の文書は、ニューファンドランドの沖の漁業と西アフリカの境界を扱った。フランスはユトレヒト条約以来ニューファンドランドの西岸に持っていた特別な権利を手放し、その代わりにガンビア川上流の町や、ギニア沖のロス諸島を得た。三つ目の文書は、シャム（タイ）を東西に分ける勢力の範囲、マダガスカルの関税、南太平洋のニューヘブリディーズ諸島の扱いを決めた。

協商という名のとおり、これは同盟ではなかった。戦争になった時に助け合う約束はどこにもなく、ドイツに向けたものでもないとされた。イギリス外務省の高官エア・クロウは1911年、協商は同盟ではなく、いざという時には中身が何もないと分かるかもしれない、ひとつの心構えにすぎないと記している。それでも、ドイツの外交は長く英仏の不仲を前提にしていたから、この協定はドイツにとって大きな脅威だった。

ドイツはこの協調がどれほど固いかを試そうとした。1905年、ドイツ皇帝がタンジールに上陸して第一次モロッコ事件を起こすと、イギリスはアルヘシラス会議でフランスをはっきりと支え、両国の参謀本部は軍事の話し合いを始めた。1907年にはイギリスとロシアが英露協商を結び、三国協商ができあがった。1911年の第二次モロッコ事件でも、イギリスはフランスの側に立った。

こうして、植民地の取引として始まった協定は、ヨーロッパを二つの陣営に分ける軸になり、10年後には第一次世界大戦を戦う連合国の核となった。英仏が正式な軍事同盟を結んだのは、大戦が始まってからのことである。協商の名は今も、英仏の友好を語る時に使われ続け、2004年には両国で百周年が祝われた。