ドイツ中央党の結成

ナポレオン戦争の混乱のあと、ドイツの多くのカトリック教徒は、プロテスタントが主になった国に住むことになった。カトリック教会とプロテスタントの国との最初の大きな衝突は、プロイセンで起きた。異なる宗派どうしの結婚と、その子をどちらの宗派で育てるかに政府が口を出し、ラインラントやヴェストファーレンのカトリックの住民への強い圧迫を招いて、ケルン大司教が逮捕されるまでに至った。言論人ヨーゼフ・ゲレスは、宗教の自由と宗派の平等のためにカトリックは「団結せよ」と呼びかけた。この争いは、1840年にフリードリヒ・ヴィルヘルム4世が即位すると和らいだ。

1848年の革命は、カトリックにとって機会になった。司教たちはヴュルツブルクで40年ぶりに集まり、各地の団体はマインツでドイツ・カトリック協会を作った。フランクフルト国民議会の中にも「カトリック・クラブ」ができたが、これは党というより、教会の自由を守るためのゆるい集まりだった。

プロイセンの1850年の憲法は、教会に広い自由を認めた。しかし2年後、文化相ラウマーがイエズス会などを狙った布告を出すと、カトリックの議員は次の選挙で倍に増え、プロイセン議会に会派を作った。1858年、この会派はカトリック以外にも門を開くため「中央会派」と名を改めた。議場で、右の保守派と左の自由主義派のあいだ、真ん中の席に座っていたからである。ただ、軍や憲法をめぐる争いには教会としての立場が無く、会派は1867年を最後に議会から消えた。

1870年、修道院の解散の計画など、カトリックに向けられた敵意が強まった。6月、ペーター・ライヒェンスペルガーがカトリックに団結を呼びかけ、10月には聖職者・団体の代表・カトリックの貴族がゾーストに集まって選挙の綱領を作った。教会の自治と権利を守ること、宗派の平等、結婚から信仰を切り離す試みへの反対、宗派ごとの学校を守ること。さらに、中央に集めすぎない国家、国の支出の抑制、公平な税、そして労働者を道徳的・身体的な破滅に追いやる状態を法で取り除くことも掲げた。

この綱領でカトリックの議員はプロイセン議会で大きく増え、1870年12月に新しい「中央」の会派を作った。憲法の自由を守ることを強調して「憲法党」とも呼ばれた。3か月後の1871年初め、新しくできた帝国議会でも、カトリックの議員が「中央」の会派を作った（ドイツ帝国の成立）。指導者はハノーファーの弁護士ルートヴィヒ・ヴィントホルストで、ライヒェンスペルガー兄弟らが並んだ。中央党は教会の自由だけでなく、代議制の政治と、ポーランド人・アルザス人・ハノーファー人など少数者の権利も擁護した。

結成の直後、党は最大の試練を迎える。第1バチカン公会議と教皇不可謬のあと、ビスマルクはカトリック教会に対して文化闘争を始めた。プロテスタントの保守派も自由主義者も、中央党を国よりローマ教皇に忠実な党だと非難した。カトリックはほぼ一致して反撃し、中央党はかえって支持を広げた。1879年、保護貿易へ舵を切ったビスマルクは、うまくいかなかった文化闘争から手を引いた。

中央党は教会のことでは教皇に従ったが、世俗の政治では自分で決めた。1886年からの軍事予算の争いで、ビスマルクは文化闘争の法の一部を廃止する代わりに、中央党に予算をのませるよう教皇庁に頼んだ。中央党はそれでも予算を拒んだ。ビスマルクは教皇庁との書簡を公にして「教皇対中央党」と揺さぶったが、ヴィントホルストは党の自立を改めて示して切り抜けた。

中央党は帝国議会の議席のおよそ4分の1を占め、真ん中の立場から多数派づくりの鍵を握った。第一次世界大戦中にはマティアス・エルツベルガーが帝国議会の平和決議を主導し、ヴァイマル共和政では、1932年まで全ての政府に加わった。1917年から1932年までに5人の首相を出し、ブリューニングもその一人である。

1933年3月、中央党は全権委任法に賛成した。その年の7月5日、圧力を受けて自ら解散し、まもなくナチ党だけが認められる政党になった。第二次世界大戦のあと党は作り直されたが、党員の多くは宗派を越えたキリスト教民主同盟に移り、かつての力は戻らなかった。