文化闘争

1871年1月、ヴェルサイユの宮殿でドイツ帝国の成立が宣言された（ドイツ帝国の成立）。帝国の中心はプロテスタントの多いプロイセンで、皇帝もプロテスタントだった。しかし、新しい帝国の人口の三分の一ほどはカトリックで、南のバイエルン、西のラインラント、東のポーランド人の住む地方などに多く住んでいた。オーストリアを締め出してできた帝国で、カトリックの人々は少数派になった。

その前の年、ローマで開かれた公会議は、教皇が信仰と道徳について正式に下す判断には誤りが無い、という教えを定めていた（第1バチカン公会議と教皇不可謬）。教皇ピウス9世は、近代の自由主義や国家が教会の教育に口を出すことを、誤りとしてはっきり退けていた。宰相ビスマルクの目には、国の外にいる教皇に従うカトリック教会は、新しい帝国の中にもう一つの国を作るものに見えた。1871年には、カトリックの利益を守る中央党が帝国議会で議席を得ていた。ビスマルクはこれを、帝国の敵、とりわけ旧来の秩序を懐かしむ南ドイツやポーランド人の不満の受け皿と見た。

攻撃は、矢継ぎ早に始まった。1871年、聖職者が説教壇から政治を論じることを罰する法が作られた。1872年、プロイセンでは学校の監督の権限が教会から国へ移され、帝国の法律で、16世紀の創立（イエズス会の創立）以来教皇に忠実なことで知られたイエズス会が国外へ追放された。1873年には、プロイセンの文化大臣ファルクのもとで、いわゆる五月法が定められる。聖職者になる者は国の大学で学び、国の試験を受けねばならず、司祭の任命は国に届け出なければならない。教会の中の懲戒にも、国が口を出せるようになった。1875年には、結婚は役所に届け出て成り立つものとされ、教会での式だけでは法の上の結婚と認められなくなった。

この争いに文化闘争という名を付けたのは、自由主義の政治家で病理学者のルドルフ・フィルヒョーだった。近代の文化と、それに逆らう教会との戦い、という意味である。自由主義者の多くは、教会の古い力を削るこの政策を支持した。

教会は従わなかった。司教たちは国の法に従って司祭を任命することを拒み、法に背いた司教と司祭は罰金を科され、払えなければ牢に入れられた。1870年代の半ばには、プロイセンの司教の多くが投獄されるか国外へ逃れ、千を超える教区が司祭のいない状態になったとされる。従わない教会には国からの手当てを止める法も作られた。1874年には、カトリックの若者がビスマルクを狙って発砲し、手に傷を負わせる事件も起きた。

しかし、締め付けはかえって信者を結び付けた。人々は、牢に入れられた司教を殉教者のようにたたえ、司祭のいない村では信者が自分たちで集まって祈った。中央党は、ルートヴィヒ・ヴィントホルストという巧みな指導者のもとで、1874年の帝国議会の選挙で議席を大きく伸ばし、議会の大きな勢力になった。カトリックの新聞や団体も、この時期にかえって広がった。

1878年、ピウス9世が亡くなり、後を継いだレオ13世は、国との和解を探った。ビスマルクの側にも、争いを続ける理由が薄れていた。この年、皇帝を狙った暗殺未遂が続いたことを機に、ビスマルクは新しい敵を社会主義者に定め、社会主義者を取り締まる法を作った。その法を議会で通し、保護関税の政策を進めるには、中央党の協力が必要だった。1880年代にかけて、五月法の多くは緩められたり取り消されたりした。もっとも、学校の監督を国が持つことや、役所に届け出る結婚、イエズス会の追放のように、そのまま残ったものもある。

文化闘争は、国家と宗教の境をどこに引くかをめぐる、19世紀のヨーロッパに共通する争いの一つだった。同じころフランスやイタリアでも、教育や結婚を教会から国へ移す争いが起きている。ドイツの場合、それは同時に、新しい帝国の中で少数派をどう扱うかという問題でもあった。カトリックの人々の中には、帝国に対する距離の感覚が長く残った。弾圧が、弾圧された側の結束をかえって強めることを示した例として、文化闘争はいまも引かれる。そしてビスマルクは、次の敵に向けて、取り締まりとビスマルクの社会保険という、鞭と飴の政策を用意することになる。