公共図書館法

19世紀の前半のイギリスで本を読もうとすれば、たいてい金が要った。本そのものが高価だったうえ、まとまった本を読める場所は、年会費を払う会員制の図書室や閲覧室、一冊いくらで貸す貸本屋に限られていた。工場の町には、職人や労働者が自分たちで金を出しあって作った小さな文庫や、技術を学ぶための「職工学校」の図書室もあったが、そこに入るにも会費や会員の資格が必要だった。本は、払える人か、どこかに属している人のものだった。

産業革命で膨れあがった町には、読み書きを覚えた労働者が増えていた。同時に、選挙権を求めるチャーティスト運動のような大きな運動が起こり、支配する側は、労働者が何を読み、何を考えるかに神経をとがらせていた。図書館を求める声は、この二つの流れの交わるところから出てきた。

議会で旗を振ったのは、自由党系の議員ウィリアム・ユーアートと、大英博物館の図書館で働いていたエドワード・エドワーズだった。1849年、下院の特別委員会が図書館について調べ、イギリスには誰でも自由に入れる図書館がほとんど無く、大陸の国々に大きく後れていると報告した。翌1850年、ユーアートは、町が税を取って、誰もが無料で入れる図書館を作ってよいとする法案を出した。

反対の声は強かった。税を増やすことは認められない。労働者に本を読ませれば、仕事をおろそかにし、身の程をわきまえなくなる。扇動的な本を読んで不満を募らせるかもしれない。ある保守派の議員は、自分は読書というものがまったく好きではない、と言い放ったと伝えられる。一方、賛成する側の言い分も、今の目から見ると独特だった。図書館があれば、労働者は夜を酒場ではなく本のそばで過ごすようになる。読むことで品行が改まり、犯罪や暴動が減る。図書館は、知る権利というより、治安と道徳のための施設として語られた。

通った法は、譲歩を重ねたものになった。図書館を作れるのは人口1万人以上の町に限られ、作るには、税を納める住民の投票で3分の2の賛成を得なければならなかった。取れる税はごくわずかに抑えられた。しかも、その税は建物と運営に使うものとされ、本を買うことには使えなかった。本は寄付で集めよ、というわけである。

それでも、いくつかの町は動いた。中でも名高いのが工業都市マンチェスターで、市民の寄付で建物と本をそろえ、1852年9月に無料の図書館を開いた。開館の式典には、作家のチャールズ・ディケンズやサッカレーらが招かれて演説した。初代の館長には、法の成立に力を尽くしたエドワーズが就いた。ここでは、館内で本を読む閲覧室だけでなく、本を家に持ち帰れる貸し出しも行われ、多くの労働者が利用した。なお、この法のもとで最初に図書館を作った町をどこと見るかには、数え方によって諸説ある。

1855年には法が改められ、取れる税の上限が引き上げられ、その金で本を買うことも認められ、人口の条件も緩められた。それでも広がりは遅かった。多くの町では、税を増やすことに住民の投票で反対が勝った。図書館を持つ町が大きく増えるのは、19世紀の終わりに、鉄鋼で財を成したアンドリュー・カーネギーが、建物の費用を寄付し始めてからである（カーネギー図書館）。

1850年の法は、図書館のための財源としてはひどく貧しいものだった。だが、本を読みたい人が、金を払わずに本に触れられるようにすることは、税で支える公の仕事である、という考えが、ここで初めて国の法律の言葉になった。その動機の中に、労働者を教え導き、おとなしくさせるという思惑が強く混じっていたことは確かである。同じころ、国が子どもに読み書きを教える義務教育の制度も整えられていく（物語「教育の歴史」）。読むことを広めるのは、解放のためでもあり、統治のためでもあった。

それから170年あまりがたち、イギリスの公共図書館は、本だけでなく、新聞、インターネット、仕事探しの手助けまでを無料で差し出す場所になった。財政難で閉じられる図書館が出るたびに、その是非が論じられる。税で読む場所を支えるべきかという1850年の問いは、形を変えて、いまも続いている。