二十一か条の要求

1914年の夏にヨーロッパで第一次世界大戦が始まると、日本は日英同盟を理由に8月23日にドイツへ宣戦し、11月7日に青島のドイツ軍を降伏させ、山東半島の青島と、ドイツが敷いた膠済鉄道を占領した。列強の目がヨーロッパにくぎ付けになっているうちに、中国での日本の立場を固めてしまおう。そうした考えが、第2次大隈重信内閣の外務大臣、加藤高明のもとで一つの文書にまとめられた。とくに急がれたのは、日露戦争で得た権利の期限である。旅順・大連の租借は1923年に期限を迎えることになっていた。

1915年1月18日、駐華公使の日置益は、外交の慣例を破って大総統の袁世凱に直接、要求の文書を手渡した。要求は五つの号に分かれていた。第1号は山東省のドイツ権益を日本が引き継ぐこと。第2号は旅順・大連と南満洲鉄道の期限を99年に延ばし、南満洲と東部内蒙古で日本人が土地を借り、住み、商売をする権利を認めさせること。第3号は製鉄の会社である漢冶萍公司を日中の合弁にすること。第4号は中国の沿岸の港や島を他国に譲らないこと。そして第5号は「希望条項」として、中国の中央政府に日本人の政治・財政・軍事の顧問を置くこと、必要な地方の警察を日中合同にすること、兵器の一定量を日本から買うことなどを求めていた。第5号が通れば、中国は日本の保護国に近いものになる。

袁世凱は交渉を引き延ばしながら、秘密にするよう求められた中身を新聞や列強に漏らした。日本はイギリスやアメリカに伝える際、第5号を伏せていたので、同盟国のイギリスまでが日本に疑いの目を向けた。国内でも元老の山県有朋らが、元老に諮らずに強引に進める加藤のやり方に不満を持っていた。日本は4月26日に修正案を出し、5月7日には第5号を外したうえで、9日を期限とする最後通牒を突きつけた。袁世凱は5月9日にこれを受け入れ、25日に条約と交換公文が調印された。

交渉のさなかの3月25日には衆議院の総選挙があり、大隈を支える立憲同志会が大勝した。日本の新聞と世論の多くは要求を当然のものとして後押しし、交渉が手ぬるいと政府を責める声さえあった。のちに大正デモクラシーの旗手となる吉野作造も、このときは第1号から第4号までを日本の最小限の要求として支持する本を書いている。中国への要求を行き過ぎと見る目は、日本の内側にはほとんど無かった。反対の論を張った数少ない一人が、のちの首相の石橋湛山で、雑誌『東洋経済新報』で中国の恨みを買うだけだと説いた。

中国では、要求を受け入れた5月9日が「国恥記念日」と呼ばれるようになった。日本製品の不買運動が広がり、日本に学んでいた留学生の多くが抗議して帰国した。アメリカも5月、中国の主権や門戸開放を損なう取り決めは認めないと日中両国に通告した。袁世凱は日本に屈したと見られて求心力を失い、その年の末に帝政を宣言して、たちまち行き詰まる（袁世凱の帝制）。

大戦が終わり、パリの講和会議で山東の旧ドイツ権益が日本に認められると、中国の学生は1919年5月4日に北京で立ち上がった（五四運動）。中国の代表はヴェルサイユ条約への調印を拒んだ。山東の問題は1921年から翌年のワシントン会議の場で日中が話し合い、青島の租借地や鉄道は中国へ返された。一方、旅順・大連と満鉄の期限を延ばした取り決めは残り、満洲での日本の権利の根拠として、のちの満洲事変まで尾を引いた。

日本の側から見れば、二十一か条は大戦の好機に日露戦争以来の権益を固める外交だった。だが、弱った隣国に最後通牒で迫るやり方と、とりわけ第5号の中身は、中国の民族運動を日本に向けさせ、英米の不信を長く残した。近代の日中関係が決定的にこじれていく最初の節目として、教科書にも必ず載る出来事である。