貨幣法（金本位制の確立）

明治の円は、生まれたときから金に結びつけられていたはずだった。1871年の新貨条例は、純金1.5グラムを1円とする金本位制をうたっている。けれども日本には金の蓄えが足りず、金貨はわずかしか出なかった。出た金貨も貿易の赤字で国外へ流れ、1897年までに発行額の8割ほどが海外に出ていったという。

アジアの貿易では、もともと銀貨が決済の主役だった。日本でも貿易用の1円銀貨が国内で金貨と同じように使えるようになり、さらに松方デフレのあとの1885年からは日本銀行が銀と引き換えられる紙幣を出した。名前は金本位でも、実際の円は銀に支えられていたのである。

そのころ世界では銀の値打ちが崩れていた。アメリカのネバダなどで銀の産出が増え、ヨーロッパの国々は次々に銀を貨幣の裏づけから外して金本位制へ移った。明治の初めには金1に対して銀16ほどだった値の比率は、1894年には1対32を超えた。銀に結びついた円の値打ちもそれにつれて下がり、輸入品は高くなり、物価が上がって暮らしと国の財政を圧迫した。

政府は1893年に貨幣制度調査会を設けて、どの仕組みを採るべきかを調べさせた。円安は輸出に一時の追い風になるが、長い目で見れば通貨の安定のほうが国の利益になるという結論が出た。とはいえ、金本位制に移るには大量の金を準備しなければならず、その当てが無かった。

当てをもたらしたのが日清戦争である。1895年の下関条約で、清は賠償金として銀2億両を払うことになり、さらに三国干渉で遼東半島を返す代わりの3000万両などが加わった。大蔵大臣の松方正義は、これを銀ではなく金で受け取るべきだと首相の伊藤博文に進言した。賠償金はイギリスの金貨に換算され、およそ3800万ポンドがロンドンで分割して支払われた。日本はこうして、金本位制に移るための金を手にした。

ロンドンで金のまま受け取った賠償金は、その多くがそのままイギリスの銀行に預けられた。日本はそれを、外国との支払いや通貨の裏づけのための準備として使うことができた。賠償金の大半は軍備の拡張に回されたが、その一部が通貨の土台に充てられたのである。

1897年2月、首相と大蔵大臣を兼ねていた松方は、準備が整ったとして貨幣法の案を閣議にかけた。法案は3月に衆議院と貴族院を通り、3月29日に公布、10月1日に施行された。純金0.75グラムを1円とし、20円・10円・5円の金貨を本位の貨幣と定めた。1円の金の量は新貨条例のときのちょうど半分で、銀安で下がった円の実際の値打ちに合わせた形になっている。

新しい1円は、アメリカのドルでおよそ50セントに当たった。旧来の1円金貨は、金の量に合わせて2円として通用させた。国内に出回っていた1円銀貨は回収されることになった。もっとも、ここに至るまでの意見は一つではなかった。貨幣制度調査会の委員20人のうち、制度を改めるべきだとしたのは8人、改める必要はないとしたのは7人で、改めるべきだとした者の中でも金本位を推したのは6人にすぎなかった。

金本位国になったことは、日本の信用を大きく変えた。円がポンドやドルと一定の比率で結ばれたことで、外国の資本を呼び込みやすくなった。1904年からの日露戦争では、日本銀行副総裁の高橋是清がロンドンやニューヨークで外債を募り、戦費の多くをまかなっている。

ただし、この仕組みも長くは続かなかった。第一次世界大戦中の1917年に日本は金の輸出を止め、1930年に旧平価で金解禁に踏み切ったが、世界恐慌のさなかで昭和恐慌を深め、翌1931年12月に再び金の輸出を禁じた。各国が金本位から離れていく流れ（金本位制の崩壊）の中で、貨幣法の金貨は事実上使われなくなり、法律そのものは1988年に廃止された。