ヤング案

ヴェルサイユ条約は、ドイツが払う賠償の総額を決めないまま結ばれた。総額は1921年のロンドン支払計画で1320億金マルクとされたが、ドイツは払いきれず、1923年にはフランスとベルギーがルール占領に踏み切った。ドイツ政府が占領下で働けなくなった労働者に給料を払い続けた結果、ドイツのハイパーインフレが起きた。この混乱を収めるために1924年に作られたのがドーズ案である。

ドーズ案のもとでアメリカの資金がドイツに流れ込み、ドイツはその借金で賠償を払い、フランスやイギリスは受け取った賠償でアメリカへの戦債を返した。景気がよいあいだはこの循環が回ったが、ドイツの対外債務は膨らみ続けた。しかもドーズ案は総額も終わりの年も決めておらず、1928年には年25億マルクという満額の支払いが初めて来た。ドイツもフランスも、賠償を最終的に片づける必要を感じていた。

1928年9月、ドイツ・フランス・イギリス・ベルギー・イタリア・日本の6か国は、アメリカの実業家オーウェン・ヤングを長とする専門家の委員会を作ることで合意した。委員会は1929年2月から6月までパリで協議し、6月に新しい案をまとめた。賠償の額はおよそ360億マルク相当に下げられ、支払いは1988年まで続くことになった。利子を含めると総額は1120億マルクほどになり、年平均の支払いはおよそ20億マルクだった。その代わり、ドーズ案でドイツの国有鉄道や中央銀行にかけられていた外国の監督は外され、支払いの受け渡しは新しく作る国際決済銀行が受け持つことになった。石炭などの現物での支払いは、受け取る国の産業と競合して嫌われていたため、10年で終えることになった。1930年を基準にすると、ドイツは毎年、輸出のおよそ12%、国の歳入の7%あまりを賠償に回す計算だった。

案を固める交渉も平らではなかった。1929年8月の第1回ハーグ会議では、イギリスの財務大臣フィリップ・スノーデンが自国の取り分を増やすよう求め、通らなければ案を潰してもよいという構えを見せた。結局、債権国どうしの配分を組み替え、その多くをドイツの負担に回すことで折り合いがついた。

各国政府は1929年8月と1930年1月の2回、ハーグで会議を開いて案を固めた。ドイツ外相グスタフ・シュトレーゼマンは、この受け入れと引き換えに、連合国軍がラインラントから予定より5年早く、1930年6月30日までに撤退する約束を取りつけた。シュトレーゼマン自身は1929年10月3日に急死し、撤退を見届けることはできなかった。

ドイツ国内では、右派がこの案を「ドイツ国民の奴隷化」だと攻撃した。新聞王で国家人民党の党首だったアルフレート・フーゲンベルクが反対の委員会を作り、まだ小さな政党だったヒトラーのナチ党もこれに加わった。委員会は賠償の拒否を定める「自由法」の国民投票を求め、1929年12月に実施させた。賛成は投票の94.5%に達したが、投票率が低く、有権者全体に対する賛成は13.8%にとどまって成立しなかった。それでも、この運動でフーゲンベルクの新聞網に取り上げられたことが、ヒトラーの名を全国に広めたと言われる。

ドイツ国会は1930年3月12日に案を承認し、案は5月17日に発効した。だがその前、1929年10月にニューヨークの株価が暴落し、世界恐慌が始まっていた。アメリカの資金は引き揚げられ、1931年6月にはハーバート・フーヴァー大統領が賠償と戦債の支払いを1年止めることを提案した。翌1932年のローザンヌ会議で賠償はほぼ打ち切られ、1933年に政権を取ったナチスは一度も払わなかった。

それでも話は終わらなかった。ドーズ案とヤング案のためにドイツが発行した債券の利子は、1939年の開戦まで払われ続けた。戦後、残りの支払いは東西ドイツの統一まで棚上げされ、統一後のドイツが利子の支払いを再開した。最後の支払いは2010年10月3日で、敗戦からほぼ92年後のことだった。