ルール占領

ドイツ西部のルール地方は、炭鉱と製鉄所が集まるヨーロッパ最大の工業地帯だった。ヴェルサイユ条約は、ドイツに戦争の責任を負わせ、賠償を払うよう定めた。1921年に額は1320億金マルクと決まり、その一部は石炭や木材などの現物で納めることになっていた。戦場になって国土を荒らされたフランスは、賠償の最大の受け取り手であり、自国の財政の立て直しをそれに頼っていた。

ドイツは期限どおりに納められない年が続いた。1922年12月、連合国の賠償委員会は、木材の引き渡しが滞ったとしてドイツの不履行を認定した。翌年1月には石炭の不足も認定された。フランス首相ポワンカレは、条約を守らせなければドイツはほかの条項も次々に破るだろうと考えていた。英国は反対したが、1923年1月11日、フランスとベルギーの軍がルールに入った。兵は最初6万人、のちに10万人に増え、数日で東のドルトムントまでを押さえた。軍とともに技術者の調査団が入り、炭鉱と工場の生産を取り立てようとした。

ドイツのクーノ内閣は武力では抵抗できず、住民に「受け身の抵抗」を呼びかけた。国会は大差でこれを承認した。役人は占領軍の命令に従わず、炭鉱夫は働かず、鉄道員は持ち場を離れ、駅の標識まで外したところもあった。占領軍は自国から人を連れてきて鉄道を動かしたが、軌道に乗るまで何か月もかかった。ルールから運び出せた石炭は、占領前にドイツから受け取っていた量を下回った。

6月10日の夜には、ドルトムントでフランス人2人が何者かに撃ち殺された。占領軍は夜間の外出を禁じたが、郊外に出かけていて禁令を知らなかった市民が帰り道で撃たれ、7人が死んだ。15日の葬儀には5万人が集まった。こうした事件の一つ一つが、占領への怒りを全国に広げていった。

占領は血も流した。1923年3月31日、エッセンのクルップの工場では、車両の差し押さえに抗議する労働者に兵が発砲し、13人が死んだ。社主グスタフ・クルップは責任を問われて禁錮15年を言い渡された（実際には7か月で釈放された）。鉄道を爆破した国粋主義者シュラーゲターは5月に銃殺され、のちにナチスによって殉教者に祭り上げられた。占領当局は抵抗した人々に12万件を超える処分を下し、その多くはルールの外への追放だった。占領のあいだに占領軍の暴力や事故で死んだ住民は、130人を超えるとされる。

受け身の抵抗には金がかかった。働かない労働者の賃金も、止まった企業の損失も、政府が肩代わりした。財源の無い政府は紙幣を刷り続け、マルクの価値は崩れ落ちた。年の初めに1ドル1万7千マルクほどだった相場は、秋には数兆マルクになった。ドイツのハイパーインフレは、このルールの抵抗で決定的になった。8月、クーノ内閣はストライキの波のなかで退いた。

後を継いだグスタフ・シュトレーゼマンは、9月26日に受け身の抵抗の打ち切りを宣言した。国内の右派は屈服だと非難し、11月にはミュンヘン一揆が起きた。政府は新しい通貨レンテンマルクを出してインフレを止め、賠償を払う姿勢に戻った。

占領の混乱は、ドイツから切り離す動きも生んだ。1923年の秋、フランスの後押しを受けた分離主義者がラインラントの各地で「ライン共和国」を名のって役所を占拠した。だが住民の支持はほとんど無く、英国も反対したため、この動きは数か月で崩れた。

フランスも勝ったわけではなかった。占領の費用はかさみ、フランの価値も下がり、英米の世論はフランスを冷ややかに見た。米国の銀行家ドーズを長とする専門家の委員会が、ドイツの支払い能力に見合った新しい計画をまとめると（ドーズ案）、フランスとベルギーは1924年にこれを受け入れ、1925年夏までにルールから兵を引いた。力ずくで賠償を取り立てる道は失敗し、ヨーロッパは翌年のロカルノ条約へと向かう。一方で、外国軍に工業の心臓部を押さえられた屈辱は、ドイツの右派の運動にとって消えない燃料になった。