ドーズ案

第一次世界大戦に敗れたドイツには、ヴェルサイユ条約で賠償の支払いが課された。1921年、連合国はその総額を1320億金マルクと定め、受け入れなければルール地方を占領すると迫った。ドイツは受け入れたが、まもなく支払いは滞った。1923年1月、石炭や木材の引き渡しが遅れたとして、フランスとベルギーは工業の心臓部であるルール地方に軍を入れた。ドイツ政府は住民に不服従を呼びかけ、働かなくなった労働者の賃金を紙幣の増刷でまかなった。マルクの価値は崩れ、ドイツのハイパーインフレが人々の暮らしを壊した。

1923年8月に首相となったグスタフ・シュトレーゼマンは、9月に不服従運動の打ち切りを決め、11月には新しい通貨を出してインフレを止めた。そのうえで、ドイツが実際にいくら払えるかに基づいて賠償を見直すよう連合国に求めた。アメリカも動いた。アメリカは戦争中にイギリスやフランスへ巨額を貸しており、その返済はドイツからの賠償に頼っていた。ドイツが崩れれば、貸した金も戻らない。

連合国の賠償委員会は1923年の暮れ、専門家の委員会を設けた。ベルギー、フランス、イギリス、イタリア、アメリカから2人ずつが加わり、委員長にはアメリカの銀行家で、大戦中は軍の物資の調達を担った将軍のチャールズ・ドーズが就いた。同じアメリカの実業家オーウェン・ヤングも委員だった。委員会は1924年4月に報告をまとめた。保証は政治ではなく経済のものだ、と報告はその冒頭で強調した。

案の骨子はこうである。支払いは初年度10億マルクから始め、5年目には年25億マルクまで引き上げる。総額は決めない。財源には関税や酒・たばこ・砂糖の税、鉄道の収入をあて、国有鉄道は債権国の監督を受ける会社に改める。中央銀行のライヒスバンクも、債権国の代表を含む理事会のもとで政府から独立させる。そして8億マルクの借款を与えて新しい通貨を支え、その約半分はニューヨークの市場で債券として売り出す。フランスとベルギーの軍はルールから引き揚げる。8億マルクの借款はドーズ公債と呼ばれ、アメリカの投資家に人気を集めた。

案は1924年夏にロンドンで開かれた国際会議で受け入れられた。ドイツ国内では、共産党も、まだ小さかったナチ党も、国の主権を損なう案だとして反対した。鉄道の改組には憲法の改正が要り、議会の3分の2の賛成が必要だったが、反対を掲げて選挙を戦った右派の国家人民党から48人が賛成に回り、8月29日に可決された。案は9月1日に発効した。

ドーズ案のあと、アメリカの資金がドイツへ流れ込んだ。ドイツの生産は5年で5割伸び、失業は減り、黄金の20年代と呼ばれる短い繁栄が訪れた。ルールの占領は1925年8月に終わり、同じ年のロカルノ条約へと緊張の緩和が進んだ。ドーズはこの功績で1925年のノーベル平和賞を受けた。ドーズ自身は1924年11月の選挙でクーリッジ大統領のもとの副大統領に選ばれ、委員会の仕事から政治の表舞台へ移っていた。

ただ、その繁栄は借りた金の上に立っていた。アメリカの資金でドイツが賠償を払い、イギリスやフランスはそれでアメリカに借りを返すという、金が輪のように回る仕組みだった。借款の多くは短期で、貸し手の都合ですぐに引き揚げられる。1929年、賠償は総額と期限を定めたヤング案に引き継がれたが、委員を務めたヤングの名を取ったこの案は、総額を1120億マルクほどに減らし、1988年までの59年で払い終える計画だった。しかし同じ年に始まった世界恐慌でアメリカの資金が引き揚げられると、ドイツ経済は一気に崩れた。その混乱の中で、ナチ党は大衆の支持を集めていく。