南京条約

18世紀の半ばから、清は西洋の商人との交易を広州一港に限り、公行と呼ばれる特許商人の組合を通させていた（広州の茶貿易）。イギリスは茶を大量に買ったが、清に売れる品はほとんど無く、銀が一方的に流れ出た。その穴を埋めたのが、イギリス東インド会社がインドで作らせた阿片である。清は阿片を禁じていたが、密輸は増え続け、今度は清の銀が国外へ流れ出した。1839年、道光帝が送り込んだ欽差大臣林則徐は、イギリス商人の阿片を没収して虎門の浜で処分した。イギリスはこれを財産の侵害として艦隊と兵を送り、アヘン戦争が始まった。

戦争の途中、1841年1月にイギリスの全権エリオットと清の琦善が川鼻で仮の取り決めを結んだが、北京もロンドンもこれを認めなかった。道光帝は琦善を罷免し、イギリスはエリオットを呼び戻して、新しい全権ヘンリー・ポッティンジャーを送った。ポッティンジャーは1842年に長江をさかのぼり、7月に鎮江を落とした。鎮江は大運河と長江の交わる町で、ここを押さえられると江南の米と税が北京へ届かなくなる。鎮江では満洲人の守備隊が激しく抵抗し、町が落ちると、多くの兵が家族とともに自ら命を絶った。8月、イギリス艦隊は南京の城壁の前に並んだ。阿片を処分した林則徐は、すでに戦争の途中で罷免され、新疆のイリへ流されていた。

清は皇族の耆英と、伊里布、両江総督の牛鑑を交渉に当たらせた。交渉はイギリスの軍艦コーンウォリス号の上で行われ、8月29日、13か条の条約に双方が署名した。条文の条件を読み上げ終えたとき、伊里布が「それで全部か」と尋ね、ほかに無いと聞くと即座に「すべて認める、これで決まった」と応じたという記録がイギリス側に残っている。条約は英語と漢文で書かれ、黄色い絹で綴じた4通が作られた。署名が済むと、甲板には清の黄色い旗とイギリスの国旗が掲げられ、21発の礼砲が撃たれた。

中身は5つにまとめられる。第一に香港島をイギリスに割譲すること。漢文では「常遠」に、つまり永久に譲ると書かれた。第二に広州・厦門・福州・寧波・上海の5港を開き、イギリス人の居住と領事の駐在を認めること。第三に公行の独占を廃止し、誰とでも取引できるようにすること。第四に賠償金として、没収した阿片の代価600万ドル、商人の負債300万ドル、戦費1200万ドル、合わせて2100万ドルを数年に分けて払うこと。第五に、関税を両国が取り決めた率とすること。清はこれで関税を自分で決める権利を失った。ほかに、役人どうしが対等な書式で文書をやりとりすることも定められた。賠償をすべて払い終えるまで、イギリス軍は厦門の沖の鼓浪嶼などにとどまることになった。

奇妙なことに、条約には阿片という言葉がどこにも無い。阿片の取引を認めると書けば、本国の議会で「阿片のための戦争」という批判にお墨付きを与えることになる。イギリスは条約の外で清に合法化を求めたが、清は応じなかった。阿片は、禁止されたまま流れ込み続けた。

道光帝は条約を裁可し、10月に批准した。イギリスでは12月にヴィクトリア女王が批准し、1843年6月、香港で批准書が交わされた。ポッティンジャーはそのまま初代の香港総督になった。条約が簡潔すぎたため、翌1843年には虎門寨追加条約が結ばれ、イギリス人が清の法で裁かれない領事裁判権と、ほかの国に与えた特権を自動的にイギリスにも与える最恵国待遇が加わった。1844年にはアメリカが望厦条約、フランスが黄埔条約を結び、同じ特権を手に入れた。

清の朝廷にとって、これは辺境の「夷」を手なずけるための譲歩にすぎなかった。5港の開港は、これまでの朝貢と互市の枠を少し広げるものと受け止められ、関税を相手と取り決めることが主権を縛る重みは、まだ理解されていなかったとされる。だが条約は、清が対等な主権国家の一つとして扱われるのではなく、外から条件を押しつけられる時代の始まりになった。中国ではのちにこの一連の条約を「不平等条約」と呼ぶ。開かれた港のうち、上海には1845年にイギリス人の居留地が設けられ、のちの租界の始まりとなった。上海は数十年で東アジア最大の商業都市に育つ。清の敗北の知らせは長崎を通じて日本にも届き、幕府は1842年、異国船打払令をゆるめて、外国船に薪と水を与えて帰らせる方針に改めた。

それでも西洋側は、交易が思うほど伸びないことに不満を募らせた。1856年に始まったアロー戦争（第二次アヘン戦争）の後、1858年、天津条約に続く税則の取り決めで阿片の輸入はついに合法化され、1860年の北京条約で九竜半島の先端も割譲された。1898年には新界が99年の期限で租借された。その期限が切れた1997年、香港島と九竜を含めた全体が中国に返された（香港返還）。南京の船上で結ばれた条約は、155年後にようやく清算されたことになる。