日ソ中立条約

1939年の夏、日本とソ連の軍はモンゴルと満洲の境で激しく戦った（ノモンハン事件）。その最中の8月、日本と防共協定を結んでいたドイツがソ連と手を結び（独ソ不可侵条約）、平沼騏一郎内閣は「欧州の天地は複雑怪奇」との言葉を残して総辞職した。翌1940年9月、日本はドイツ・イタリアと日独伊三国同盟を結ぶ。外務大臣の松岡洋右が描いたのは、これにソ連を加えた四国の力でアメリカに譲歩を迫る構想だった。

1941年3月、松岡はヨーロッパへ渡り、ベルリンでヒトラーらと会った。ドイツ側は対ソ戦の準備をほのめかしたが、松岡は帰り道のモスクワで交渉を続けた。北樺太の石油や石炭の利権をめぐって話はこじれたが、最後はヨシフ・スターリンが自ら乗り出し、短い時間でまとまった。4月13日、ソ連側は外務人民委員のモロトフ、日本側は松岡と駐ソ大使の建川美次が署名した。首相は近衛文麿である。

条約は4条からなり、互いに領土を侵さず、一方が第三国と戦争になったときは他方が中立を守ると定めた。期間は5年で、満了の1年前までにどちらかが廃棄を通告しなければ、さらに5年延びる。あわせて出された声明では、ソ連が満洲国の、日本がモンゴル人民共和国の領土の保全を尊重すると約束した。モスクワの駅にスターリンが自ら松岡を見送りに現れ、抱き合って別れを惜しんだという話はよく知られている。

日本にとって条約の意味は、北の守りを固めて南へ進むことにあった。ソ連にとっては、ドイツとの戦争に備えて東の安全を確かめることだった。わずか2か月余りのちの6月22日、ドイツはソ連に攻め込んだ（独ソ戦の始まり）。松岡はすぐにソ連を討つべきだと唱えたが、政府と軍は南進を優先しつつ、独ソ戦の行方しだいで北へも出る構えをとり、満洲に大軍を集める関東軍特種演習を行った。結局、日本はこの年の対ソ開戦を見送り、12月にアメリカ・イギリスと戦争を始める。ソ連は日本が攻めてこないと見て、極東の兵の一部を西へ回し、モスクワの守りに使ったとされる。その判断を助けたのが、東京でドイツの新聞記者を装っていたソ連の情報員リヒャルト・ゾルゲである。ゾルゲは近衛の周りの知識人の集まりにいた尾崎秀実から日本の方針を聞き出し、日本は当面ソ連を攻めないとモスクワへ伝えていた。二人は1941年10月に捕らえられ、のちに処刑された。

戦局が傾くと、条約の重みは逆転した。1945年2月のヤルタ会談で、スターリンはドイツの降伏から2、3か月のうちに日本と戦うことを米英に約束し、引きかえに南樺太と千島列島を得る密約を結んだ。4月5日、モロトフは駐ソ大使の佐藤尚武に、条約を延長しないと通告した。条約の文面に従えば、それでも1946年4月までは有効のはずだった。奇しくも同じ日、沖縄に米軍が上陸したなかで小磯国昭内閣が総辞職し、鈴木貫太郎の内閣が戦争の終わらせ方を探ることになる。軍の中には、ソ連の参戦を防ぐためにも条約にすがるしかないという考えが強く、ソ連の本心を見抜こうとする声は小さかった。日本はなお条約を頼みにして、ソ連に戦争を終わらせる仲立ちを頼み、近衛を特使として送る案まで用意したが、ソ連は返事を先延ばしにした。

8月8日、モロトフは佐藤に宣戦を告げ、9日、ソ連軍は満洲・樺太・朝鮮北部へ一斉に攻め込んだ。広島への原爆投下の3日後で、長崎に2発目が落とされた日でもあった。戦いは日本の降伏のあとも続き、千島列島の占領は9月初めまで続いた。捕らえられた日本の将兵や民間人はシベリアなどへ送られた（シベリア抑留）。

日本は、ソ連の参戦を有効期間中の条約を破ったものとして非難してきた。ソ連の側は、日本が関東軍特種演習などで条約の精神に背いたことや、連合国としての義務を理由に挙げた。日ソの国交が戻るのは、1956年の日ソ共同宣言を待たなければならない。