糸割符

江戸時代の初め、日本がいちばん多く買い入れていた品は中国産の生糸だった。白糸と呼ばれた上質の生糸は、京都の西陣などで高級な絹織物になる。この生糸を運んできたのは、マカオを拠点にしたポルトガル商人である。明は日本との直接の貿易を禁じていたため、ポルトガル人は中国の生糸を日本へ運び、日本の銀を持ち帰る中継ぎで大きな利益を上げた（ポルトガル帝国）。日本の銀は、石見銀山などの開発で16世紀に急に増えていた。

値段を決める主導権はポルトガル側にあった。年に一度入ってくる船の生糸を日本の商人が奪い合えば、値はつり上がる。一方でポルトガル側も、朝鮮への出兵や関ヶ原の戦いのあとの混乱で、生糸が売れ残る不振に悩んでいた。

1604年、徳川家康の幕府は、京都・堺・長崎の特定の商人に「糸割符仲間」を作らせた。御用商人の茶屋四郎次郎が中心になったとされる。仲間はポルトガル船が運んできた生糸の値段を決めて一括で買い取り、それを仲間の商人に割り当てて配った。仲間の値決めと購入が済むまで、ほかの商人は生糸を買えない。こうして値段の主導権は日本側に移り、利益は幕府の息のかかった商人の手に集まった。

1631年には江戸と大坂の商人が加わり、京都・堺・長崎・江戸・大坂の「五箇所商人」となった。どれも幕府が直接治める都市である。仕組みはやがて中国船やオランダ船が運ぶ生糸にも広げられた。1641年、オランダ商館が平戸から長崎の出島へ移されると、貿易港の地位を失った平戸にも割り当てが与えられた。オランダとの貿易で平戸藩が得ていた利益に比べれば、ささやかな代わりだった。同じころ、日本人の海外渡航（朱印船貿易）は禁じられ、貿易は長崎に絞られていった（鎖国の完成）。糸割符は、幕府が貿易を一手に握る体制の柱の一つだった。

1639年にポルトガル船の来航が禁じられると、糸割符の相手は中国船とオランダ船だけになった。毎年、五箇所の商人の代表である糸割符年寄が長崎に集まり、長崎奉行のもとで生糸の値段を掛け合った。決まった値で仲間が買い取った生糸は、都市ごとの割り当てに応じて分けられ、さらに仲間の内で配られた。日本人が自分の船で東南アジアへ生糸を買いに行く道が閉ざされたあとは、長崎で値を握ることの重みがいっそう増した。

同じ1604年に整えられた朱印船の制度が、日本の船を外へ送り出して東南アジアの港で生糸を買わせる仕組みだったのに対し、糸割符は外から来た船の積み荷を国内でどう買うかを決める仕組みだった。二つは表と裏の関係にあり、どちらも生糸と銀の流れを幕府の管理のもとに置こうとするものだった。朱印船が途絶えたあとに残ったのは、長崎での糸割符のほうである。

1655年、糸割符はいったん廃止された。中国商人の強い反発があり、その背後には、台湾海峡で明の再興を掲げて交易を握っていた鄭成功がいたと言われる。その後、取引のやり方は何度か改められたが、1685年に幕府は糸割符を復活させ、同時に、中国船とオランダ船との1年の取引額に上限を設けた。銀の流出を抑えるためである。

生糸の代金として、日本からは大量の銀が流れ出た。17世紀の日本は世界有数の銀の産出国で、その銀は中国へ吸い込まれていった。18世紀に入ると銀も銅も減り、新井白石は1715年に長崎の貿易の量をさらに絞った（正徳の治）。

一方、国内では生糸の生産が少しずつ伸び、輸入の生糸に頼る必要は薄れていった。糸割符は幕末まで形を残したものの、次第に名ばかりのものになった。開国ののち、日本の生糸は逆に輸出品の筆頭になる。日本が生糸を買う国から売る国へ変わる長い道のりの、出発点にあたる仕組みだった。