ITバブルの崩壊

1990年代の半ば、インターネットが研究者の道具から、だれもが使うものへと広がりはじめた。ARPANETの最初の通信から四半世紀、画面で文字や絵を見るための閲覧のソフトが登場し、家庭のパソコンが電話の線でネットにつながるようになった。1995年8月、閲覧のソフトを作る創業わずか1年あまりのネットスケープが株式を公開すると、株価は初日に倍以上に跳ね上がった。利益をほとんど出していない若い会社に、投資家が争って金を出した。新しい時代の始まりを告げる出来事として受け止められた。

それから数年、インターネットに関係する会社は、ネットの住所を表す末尾から、ドットコム企業と呼ばれ、次々に株式を公開した。ネットで物を売る、情報を届ける、人を集める、と言うだけで株が買われた。いまは赤字でも、いずれ市場を独り占めにすれば大きな利益が出る、という見通しが語られ、売り上げや利益ではなく、サイトを訪れる人の数が会社の値打ちの物差しにされた。新しい技術の会社が多く上場するナスダック市場の総合指数は、1995年の1000ほどから、2000年のはじめには5000を超えた。アメリカの中央銀行の議長グリーンスパンは、1996年の暮れに、根拠なき熱狂という言葉で過熱に警鐘を鳴らしたが、熱は冷めなかった。

本をネットで売る会社として出発したアマゾン（ネットで本を売る）もその一つで、株を公開したあとも品数を広げながら赤字を出し続けた。ペットの用品をネットで売る会社は、テレビの広告に大金を投じて評判になり、2000年2月に株を公開したが、品物を運ぶ費用がかさんで、その年の秋には店をたたんだ。2000年1月には、ネットの接続の会社AOLが、老舗の巨大なメディアの会社タイム・ワーナーを買収すると発表した。新しい会社の株の値打ちが、古い大会社を飲み込めるほどに膨らんでいたのである。

2000年3月10日、ナスダック指数は5048の最高値で取引を終えた。そこから、流れが変わった。中央銀行は前の年から金利を引き上げており、ドットコム企業の多くは、手元の金が尽きる前に利益を出せる見込みが無いことが、だんだんと明らかになった。投資家が先を争って株を売りはじめると、値下がりは止まらなくなった。2001年には9月に9・11同時多発テロが起き、暮れには大手のエネルギーの会社エンロンが、帳簿のごまかしを暴かれて破綻した。ナスダック指数は2002年10月、最高値から8割近く下がった1100あまりまで落ちた。

この間に、数えきれないドットコム企業が消えた。アマゾンの株価も、ピークからおよそ9割下がった。AOLとタイム・ワーナーの合併は、2002年に巨額の損失を出し、のちに解消された。ネットの回線を敷くために大金を借りた通信の会社も倒れ、地中には使われない光ファイバーの線が大量に残された。日本でも、ネット関連の会社の株が一斉に下がり、急成長していた携帯電話の販売の会社の株価が、連日値幅の制限いっぱいまで下がり続けたことが話題になった。

しかし、すべてが消えたわけではない。アマゾンは物流と品ぞろえを広げて生き延び、やがて世界で最も大きな会社の一つになった。1998年に創業した検索の会社グーグル（リンクで順位をつける）は、ブームのさなかには株を公開せず、崩壊のあとに広告で利益を上げる仕組みを作り上げた。倒産した会社が残した安い光ファイバーは、のちに動画や大量のデータを運ぶ道として使われた。熱狂のときに予言されたことの多くは、崩壊のあと十年、二十年をかけて、形を変えながら実現していった。

ナスダック指数が2000年3月の最高値を取り戻したのは、2015年4月のことだった。十五年かかったことになる。技術が本物でも、それを手がける会社の株の値段が本物とは限らない。チューリップ・バブルや南海泡沫事件、日本のバブルの頂点と同じように、ITバブルは、新しい時代が来るという話が、値段の根拠を問う目を曇らせることを示した。そしてその教訓は、のちの時代の新しい技術の株の熱狂のたびに、また持ち出されることになる。