バブルの頂点

1985年9月のプラザ合意で、先進国はドルを安くするために協調することを決めた。円の値は1年ほどで1ドル240円台から150円台へと急に上がり、輸出に頼る日本の企業は「円高不況」に苦しんだ。日本銀行は景気を支えるため、1987年2月までに公定歩合を当時としては史上最低の2.5%まで下げ、その低い金利を2年あまり続けた。世界の株価が暴落した1987年10月の「ブラック・マンデー」の後も、国際協調のために金利を上げにくかった。安い金はあふれ、行き場を求めて株と土地に流れ込んだ。

土地は値下がりしない、という「土地神話」があった。銀行は土地を担保にすれば、借り手の事業の中身をあまり問わずに金を貸した。借りた金で土地を買い、値上がりした土地を担保にまた借りる。東京の都心の地価は数年で数倍に跳ね上がり、皇居の土地の値段だけでアメリカのカリフォルニア州が丸ごと買える、東京の土地を売ればアメリカ全土が買える、と語られた。地上げ屋が古い町の住民を追い出し、普通の会社員が都心から遠く離れた郊外でも家を買えなくなった。

株も同じだった。1987年に売り出された日本電信電話（NTT）の株には、抽選に人が殺到し、売り出し価格の2倍半ほどまで値上がりした。それまで株に縁のなかった人びとまでが株を買った。企業は本業よりも、余った金を株や土地で運用する「財テク」で稼いだ。日本の企業はニューヨークのロックフェラー・センターや、ハリウッドの映画会社を買い、世界はジャパンマネーの勢いに目を見張った。夜の繁華街ではタクシーがつかまらず、客は一万円札をかざして車を止めた。

1989年12月29日、年の最後の取引の日に、日経平均株価は終値で3万8915円を付けた。当時の最高値である。翌年もさらに上がると予想する声が多かった。だが日銀はすでに金利の引き上げに動いていた。この月に就任した三重野康総裁は、地価の高騰を抑えることを重く見て、利上げを続けた。公定歩合は1990年8月には6%まで上がった。

年が明けると、株価は下がり始めた。1990年10月には2万円近くまで下がり、最高値からほぼ半分になった。1990年3月、大蔵省は銀行に、不動産への貸し出しを全体の貸し出しの伸び以下に抑えるよう求めた（総量規制）。土地を買う金の流れが止まり、1991年ごろから地価も下がり始めた。こうして、膨らみきった泡がはじけた。「バブル」という言葉が日本で広く使われるようになったのは、はじけた後のことである。

土地の値段が下がると、土地を担保にした貸し出しは回収できなくなった。銀行の帳簿には、返ってこない貸し出し、いわゆる不良債権が積み上がった。銀行はその大きさを隠し、処理を先延ばしにした。1997年の秋、北海道拓殖銀行と山一證券が相次いで破綻し、翌年には日本長期信用銀行と日本債券信用銀行も国の管理下に置かれた。巨額の税金が銀行を救うために注ぎ込まれた。

景気の低迷は長く続き、物価が下がり続けるデフレが重なった。企業は新しく人を雇うのを控え、就職の時期に職を得られなかった若者たちは「就職氷河期世代」と呼ばれた。1990年代は「失われた10年」と呼ばれ、それはやがて20年、30年と言い直されていった。日経平均は2009年3月には7000円近くまで下がり、最高値の5分の1以下になった。

最高値が破られたのは、34年あまり後の2024年2月22日のことである。その間に日本の経済が世界に占める割合は小さくなり、中国に追い越された。南海泡沫事件やチューリップ・バブルの昔から、皆が値上がりを信じるほど値は上がり、信じなくなった途端に崩れるという形は、くり返されている。バブルの頂点を記録したあの年末の取引は、戦後の日本が最も豊かだと感じた瞬間として、いまも語られる。