秩禄処分

明治維新のあとも、旧武士は政府から禄を受け取り続けていた。江戸時代の家禄はほぼそのまま引き継がれ、維新で功のあった者には賞典禄が加わった。この二つを合わせて秩禄という。廃藩置県で藩が消えると、その支払いはすべて新政府にのしかかった。華族と士族は合わせても人口の5%ほどにすぎないのに、廃藩置県の直後には家禄と賞典禄が歳入の37%を占めたという。受け取る者の大半は官職に就いておらず、徴兵令で兵の務めも国民全体のものになっていた。働かずに国の収入の3分の1以上を受け取る身分を、近代国家はいつまでも抱えてはいられなかった。

改革は段階を踏んで進んだ。征韓論をめぐる政変で大久保利通の政権が固まった1873年の末、家禄に累進の税をかける家禄税が設けられ、あわせて自分から禄を返す者には数年分を現金と公債で前払いする奉還の制度が作られた。士族に商売や農業を始める元手を渡し、自ら禄を手放させようとしたのである。家禄税の率は禄の大きさに応じて2%から35%余りまで細かく分かれていた。続いて、米で払っていた禄を金額に改めた。地租改正で地租がお金で納められるようになっていたので、米価に振り回されずに予算を立てるためだった。

そして1876年8月5日、太政官の布告で金禄公債証書発行条例が出され、禄の支給は翌年から全廃されることになった。禄はその大きさに応じて、年額の5年分から14年分にあたる額面の公債に置き換えられた。禄の多い者ほど年数が短く、利子も低く、禄の少ない者ほど年数が長く、利率が高く定められた。公債は抽選で少しずつ償還され、それで支払いは終わる。推し進めたのは大蔵卿の大隈重信で、太政大臣の三条実美を説き伏せ、木戸孝允の反対を押し切った。同じ年の3月には廃刀令も出ている。刀と禄という、武士を武士たらしめてきた二つが、同じ年に取り上げられた。

公債を受け取った者はおよそ31万人、総額は1億7千万円余りとされる。旧大名には額面の大きな公債が渡り、華族には世襲の財産を守る法律や第十五国立銀行の設立など手厚い支えが用意された。一方、士族の多くが受け取った公債の利子は、日割りにすると東京の労働者の最低の賃金の3分の1ほどにしかならなかったという。公債を売って暮らしに当てる者が多く、慣れない商売に手を出して失敗した者は「士族の商法」と笑われた。

これほど大きな特権の取り上げが、ほとんど抵抗なく進んだことは、世界の歴史の中でも珍しいとされる。旧藩主は廃藩置県で藩の借金から解放され、家禄も藩の収入の1割と有利に見積もられ、東京に住まわされて旧家臣団から切り離されていた。士族の側にも、近代国家を作るには古い特権を捨てるしかないという理解が広くあった。

それでも不満は残った。1876年の秋には熊本の神風連の乱、福岡の秋月の乱、山口の萩の乱が相次ぎ、翌年には西南戦争が起きる。ただ、反乱に加わった士族の多くは公債の発行より前から政府を批判しており、決起の趣旨に秩禄処分を挙げた例は少ないともいわれる。政府は士族授産として開墾や事業の資金を貸し付け、北海道の屯田兵にも多くの士族が応じた。禄の支払いから解き放たれた財政と、公債という形でまとめられた資金は、国立銀行の資本や殖産興業の元手にもなった。1876年には国立銀行条例が改められ、金禄公債を元手に銀行を開けるようになった。それまで第一国立銀行など数行しかなかった国立銀行は、1879年までに153行に増え、華族や士族の公債が各地の銀行の資本に化けた。華族の公債を集めて作られた第十五国立銀行は、のちに鉄道の建設にも金を出している。

武士という身分は、刀より先に、帳簿の上で終わったのである。