全部は数えない

国勢調査は、全員に聞くものである。国にいる人を一人残らず数え、その数で議会の議席を配り、予算や行政の基礎にする。アメリカでは憲法が十年ごとの人口調査を義務づけており、最初の国勢調査以来、これを欠かしたことがない。全員を数えることそのものに、制度上の意味がある。

困るのは、聞きたいことが増えていくことだった。最初の調査は世帯主の名前と、性別・年齢の区分ごとの人数を記すだけのものだったが、十年ごとに質問が足され、職業、出生地、識字、住宅、農業と広がった。項目が一つ増えるたびに、調査員の手間も、答える側の負担も、集計の量も、国全体の人数ぶん膨らむ。ホレリスのパンチカードが集計を機械にしてからも、紙の票を一枚ずつ書き、穴をあけ、数える作業は巨大なままだった。

1930年代、事情が変わる。世界恐慌で失業が国の大問題になったが、何人が職を失っているのか、誰にも正確には分からなかった。1937年に行われた失業者の登録は自分から届け出る方式で、届けない人が多く、実態を捉えきれなかった。そこで、選んだ一部の地域だけを調査員が戸別に回って調べ直したところ、こちらのほうが実態に近い数字が出た。少数をきちんと選んで調べれば、全体を推し量れる。その考えが、行政の中で試され始めていた。

裏づけになったのは、標本の理論である。1934年、統計学者ネイマンは、どう選べば一部から全体を正しく推せるのか、その誤差はどれほどかを数式で示した（無作為抽出）。適切に無作為に選べば、標本の大きさから誤差の幅まで計算できる。1936年の大統領選では、大量の葉書を集めた雑誌の予想が外れ、はるかに少ない人数を選んで聞いた調査が当てた（少ない標本で当てる）。数の多さより、選び方が大事だという教訓だった。

1940年の国勢調査は、この考えを本調査に組み込んだ。調査票は一面に四十人ぶんの欄があり、そのうち決められた二行に名前が当たった人にだけ、追加の質問をする。四十行のうち二行、つまり二十人に一人である。追加の質問は、父母の出生地、幼いころ家で話していた言葉、退役軍人かどうか、社会保障の番号を持っているか、ふだんの職業、そして結婚したことのある女性には、結婚の回数、初婚の年齢、産んだ子の数だった。基本の項目は、これまでどおり全員に聞いた。働いて得た賃金の額を全員に尋ねたのも、この回が初めてである。

行で選ぶのは、調査員の好みが入らないようにするためでもあった。誰に聞くかを調査員が決めれば、話しやすそうな家や在宅していた人に偏る。名前がどの行に書かれるかは、調査員にも答える人にも選べない。追加の質問の結果は、全体の5パーセントの答えから全国の姿を推計する形で集計され、全数を集計するより早くまとまった。

同じ考え方は、毎月の統計へ広がった。1940年代の初め、全国から選んだ世帯に毎月、仕事をしているか、探しているかを聞く調査が始まり、失業率はここから作られるようになる。物価の指数も、家計の調査も、選んだ少数を繰り返し調べて作る。日本でも戦後まもなく、労働力を標本で毎月調べる仕組みが入った。全数調査は回収と集計に時間がかかり、数字が出るころには現実が動いている。正しく選んだ一部のほうが、速く、安く、ときには調べ方を丁寧にできるぶん正確でもある。

ただし、標本は万能ではない。答えてくれる人が減れば、選び方がどれほど正しくても偏りは入り込む。そして、小さな町や少数の集団のことは、標本が薄すぎて言えなくなる。だから国勢調査は、全員に聞く部分を手放さなかった。全員に聞く部分が土台となって、そこから標本の推計を合わせ込む。二つは対立するものではなく、組み合わされて使われている。

数え方は、社会を見る解像度を決める。何を聞くか、誰に聞くか、どの区分で集計するか。国民所得の統計（国民所得の発明）も、明治の戸籍（壬申戸籍）も、数える仕組みを作った時点で、何が見えて何が見えないかが決まっていた。見えていないものは、たいていの場合、測っていないだけである。