カイロ会談

1943年の秋、第二次世界大戦の流れは連合国の側に傾いていた。イタリアは降伏し、東部戦線ではソ連軍が西へ押し返していた。米英の首脳は、ヨーロッパでの第二戦線とともに、日本との戦いの進め方と戦後のアジアの形を決める必要があった。

米大統領フランクリン・ローズヴェルトは、中国を戦後の世界を支える大国の一つに数えたいと考えていた。そのために中国の指導者蒋介石を首脳会談に招いた。ソ連のヨシフ・スターリンは、日本と中立条約を結んでいたため、蒋と同席して日本を刺激することを避けた。そこで会談は二つに分けられた。まずカイロで米英と中国が、続いてテヘランで米英とソ連が会うことになった。

蒋介石は妻の宋美齢を伴い、11月21日にカイロに着いた。翌日にはローズヴェルトも到着し、ピラミッドに近いホテルを中心に、22日から26日まで会談が行われた。英語の達者な宋美齢は通訳を務め、ローズヴェルトとの話し合いにも加わった。会談の暗号名は「六分儀」だった。

軍事の議題の中心はビルマだった。日本軍がビルマを押さえて以来、中国への補給はヒマラヤを越える空輸に頼るしかなかった。蒋は北からの陸の攻勢と同時に、英海軍が南から上陸作戦を行うよう求めた。英首相チャーチルは、乏しい上陸用の舟艇をヨーロッパに回したく、乗り気ではなかった。会談ではベンガル湾のアンダマン諸島への上陸作戦が一度は合意されたが、テヘラン会談のあと、ヨーロッパの作戦を優先するために取りやめになった。蒋は失望した。

領土をめぐっては、首脳どうしの私的な話し合いも行われた。中国側の記録によれば、11月23日の夕食の席で、ローズヴェルトは琉球諸島を中国が望むかどうかを尋ね、蒋は米国と共同で占領し、のちに国際機関の信託統治にゆだねる案を答えたという。この話は宣言には入らなかった。

会談の成果として残ったのは、戦後の領土についての宣言だった。12月1日に発表されたカイロ宣言は、三国は自国のために領土を求めない、と述べたうえで、日本が1914年の第一次世界大戦開始以来奪った太平洋の島々を取り上げること、満洲、台湾、澎湖諸島など日本が中国から奪った地域を中華民国に返すこと、日本が暴力と貪欲で奪ったほかのすべての地域から追い出すことを掲げた。朝鮮については「やがて」自由で独立したものにすると書いた。三国は日本の無条件降伏まで戦い続けるとした。

テヘランでスターリンと会ったあと、ローズヴェルトとチャーチルは12月初めにもう一度カイロに戻り、トルコの大統領イノニュを招いて参戦を促した。こちらは第二次カイロ会談と呼ばれる。イノニュは慎重な姿勢を崩さず、トルコが連合国の側で参戦したのは戦争の終わりが見えた1945年2月だった。

この宣言は、1945年7月のポツダム会談で出されたポツダム宣言に「カイロ宣言の条項は履行されるべし」として引き継がれ、日本はポツダム宣言を受け入れて降伏した。日本の戦後の領土の範囲は、この流れのうえに決まった。朝鮮の独立をただちにではなく「やがて」としたことは、戦後に米ソが半島を分けて占領し、信託統治をめぐって争う下地にもなった。

台湾の扱いは、のちに大きな論争の種になった。宣言は三国の首脳が署名した条約ではなく、会談のあとの声明として発表されたものだったからである。中華民国が内戦に敗れて台湾に移り、北京に中華人民共和国ができると、宣言にどこまで法的な効力があるのか、台湾はだれに返されたのかが、各国の立場によって違う意味を持つようになった。

中国にとって、この会談は欧米の大国と対等に席に着いた最初の機会だった。この年の1月には、米英が中国に持っていた治外法権を放棄する条約を結んでいた。百年続いた不平等条約の時代の終わりを国際的に示す場として、カイロ会談は中国の歴史のなかで今も重く見られている。