プロイセン改革

1806年10月14日のイエナ・アウエルシュタットの戦いで、フリードリヒ大王以来の名声を誇ったプロイセン軍は一日で崩れた。ナポレオンはベルリンに入り、国王フリードリヒ・ヴィルヘルム3世と王妃王妃ルイーゼは東の果てのメーメル（いまのリトアニアのクライペダ）まで逃れた。翌1807年7月のティルジット条約で、プロイセンは領土のおよそ半分を失い、重い賠償とフランス軍の駐留を負わされた。

敗北は国の作りそのものの古さを見せつけた。農民の多くは領主に縛られた世襲の隷農で、土地を離れることも職を選ぶことも自由ではなかった。土地も職業も身分ごとに固定され、市民は貴族の領地を買えず、貴族は商売をしなかった。将校は貴族に限られ、兵は国のために戦う理由を持たなかった。国王は大臣ではなく側近の官房を通じて政治を動かし、だれが責任を負うのかがはっきりしなかった。

立て直しの考え方は一つではなかった。ナポレオンの求めで7月に身を引いていたハルデンベルクは、9月にリガで覚書をまとめ、フランス革命の原理を君主政の下で取り入れる「良い意味での革命」を上から行うべきだと説いた。シュタインは同じ年の覚書で、イギリスにならった地方の自治を重んじ、役人による中央集権を嫌った。二人の考えの違いは、改革の中身にもそのまま表れることになる。

1807年7月、国王はこの年の初めに罷免したカール・フォム・シュタインを首席大臣に呼び戻した。ナポレオンもこの人選を認めていた。勅令の案は、官僚テオドール・フォン・シェーンらがすでに準備していたものである。シュタインが職に就いてわずか5日後の10月9日、メーメルで発せられたのが十月勅令である。勅令は世襲隷農制を廃止し、1810年11月11日、聖マルティンの日のあとには王国に自由な人しかいなくなると宣言した。市民が貴族の土地を買うこと、貴族が市民の職業に就くことも認め、身分で土地と職業を縛る仕組みを崩した。ただし領主のための労働の義務（賦役）は、このときは残された。

翌1808年の都市条令は、市民が選ぶ議会に都市の運営を任せた。自分たちの町を自分たちで治めることで公のことへの関心を育て、国を内側から支えさせようという考えである。同じ年の12月には内務・外務・財務・司法・軍事の5つの省が置かれ、大臣が分野ごとに責任を負う形になった。ただシュタイン自身は、ナポレオンへの反感を書いた手紙をフランス側に押さえられ、1808年11月に職を追われた。

改革を引き継いだのは、1810年に国家宰相となったハルデンベルクである。1810年の営業税の勅令と翌年の営業警察法で同業組合の独占を崩し、だれでも届け出れば商売ができるようにした。1811年と1816年の調整令では、農民が土地の3分の1から2分の1を領主に差し出すことで、残りを自分の土地にできるとした。1812年3月11日の勅令は、ユダヤ教徒に他の市民と同じ権利と義務を与え、土地を持つことや大学・自治体の職に就くことを認めた。その代わり、ユダヤ教徒は半年のうちに警察に届け出て、決まった姓を名のらなければならなかった。将校や官職への道は閉ざされたままだった。ハルデンベルクは1811年と1812年に、貴族の地主、都市の有産者、農民の代表を集めた名士会議も開いたが、これが議会に育つことはなかった。

軍の立て直しはシャルンホルストとグナイゼナウが担った。ティルジット条約は兵力を4万2000人に制限したが、1807年7月に軍の再編委員会を任されたシャルンホルストは、兵を短い期間ずつ入れ替えて訓練する仕組みで、条約の枠を超えずに予備の兵を蓄えた。1810年には将校を育てる士官学校も建て直された。将校への道は家柄ではなく能力と試験で開かれ、兵への体罰も廃された。1813年の対仏開戦とともに後備軍（ラントヴェーア）が作られ、1814年には一般兵役義務が法になった。教育ではヴィルヘルム・フォン・フンボルトが1809年から学制を整え、初等学校からギムナジウム、大学へと続く段階を作った。1810年にベルリン大学が開かれ、1812年には大学に入るための卒業試験（アビトゥーア）の規則も定められた。

1813年3月、国王は「わが国民に」と呼びかける布告を出してフランスに宣戦した。改革の担い手のうちシャルンホルストはこの年の戦傷がもとで死んだが、立て直された軍は解放戦争でライプツィヒの戦いを戦い、ナポレオンを倒す一翼となった。だが国王が1815年に約束した憲法は与えられず、1819年のカールスバート決議のころには、改革よりも旧秩序の回復を求める流れが勝った。農民の解放も、土地を差し出させた結果、領主の大農場をかえって広げ、土地を持たない農業労働者を増やしたとされる。上からの改革が臣民を国民に変えたのか、それとも貴族の支配を形を変えて残したのかは、今も評価が分かれている。