北西部条例

独立戦争を終えたパリ条約（1783年）で、イギリスはアパラチア山脈の西、五大湖とオハイオ川とミシシッピ川に囲まれた広い土地を合衆国に譲った。だが、その土地を誰がどう治めるかは決まっていなかった。ヴァージニア、ニューヨーク、マサチューセッツ、コネティカットは植民地時代の特許状を根拠にそれぞれ領有を主張し、土地にはショーニー族やマイアミ族などの先住民が暮らしていた。イギリスは五大湖のまわりの砦を明け渡さず、連合会議の金庫は空だった。

州どうしの争いは、各州が西の土地の権利を連合会議に譲ることで片づいていった。1784年、ヴァージニア代表のトマス・ジェファソンは、この土地をいくつもの州に分け、いずれ元の13州と同じ資格で連合に加える案を出した。これが1784年の条例となり、翌1785年の土地条例は、土地を6マイル四方の区画に測って売り出す方法を定めた（六マイル四方）。しかし入植者を治める政府の仕組みは、まだ無かった。

1787年の夏、連合会議はニューヨークで開かれていた。同じころフィラデルフィアでは、憲法制定会議が議論の最中だった（アメリカ合衆国憲法の制定）。そこへ、独立戦争の退役将校たちが作ったオハイオ会社の代理人で牧師のマナセ・カトラーが、オハイオ川沿いの150万エーカーの土地を戦時の借用証書で買いたいと持ちかけた。会議には土地を売る金が必要で、会社には入植地を治める法が必要だった。こうしてマサチューセッツ代表ネイサン・デーンが出した条例が、7月13日に可決された。カトラーは主な議員を自分の会社の出資者に加えて通過を助けたとも言われる。

条例はまず、入植者の少ないうちは連合会議が任命する知事と書記、判事3人が治め、自由な成年男子が5000人に達すれば住民が議会を選べると定めた。そのうえで、この地域から3〜5の州を作り、自由な住民が6万人に達した州は「元の州とあらゆる点で対等な立場で」連合に加えるとした。新しい土地を植民地として元の州に従わせるのではなく、いずれ同格の仲間にするという約束である。合衆国が太平洋まで広がっていく間、この型が繰り返し使われた。

条例には権利の章典に当たる条文も入った。信教の自由、人身保護令状、陪審による裁判、残酷な刑罰の禁止である。第3条は、宗教と道徳と知識はよい政府と人類の幸福に欠かせないので学校と教育の手段は永久に奨励されると述べ、先住民に対しては最大限の誠意を守り、その同意なしに土地を奪わないとうたった。そして第6条が、この地域での奴隷制と強制的な隷属を禁じた。当時は13州のすべてに奴隷制があった。ただし同じ条には、逃げてきた奴隷を元の持ち主に返す定めも付いていた。

条例が通った翌年の1788年4月、オハイオ会社の入植者たちはオハイオ川とマスキンガム川の合流点に町を開き、マリエッタと名付けた。この地域で最初の恒久的な入植地である。連合会議の議長だったアーサー・セントクレアが初代の知事に任じられた。1789年に新しい憲法のもとで開かれた最初の連邦議会は、条例を少し手直しして改めて定め、新しい連邦政府に引き継いだ。

条例の約束は、すべてが守られたわけではない。先住民の土地は同意なしに奪われ、北西インディアン戦争やテカムセの部族連合との戦いを経て、部族は西へ追われていった。一方、奴隷制の禁止はオハイオ川を自由州と奴隷州の境にした。この地域からはオハイオ（1803年）、インディアナ、イリノイ、ミシガン、ウィスコンシンの5州が生まれ、いずれも自由州となった。1865年の合衆国憲法修正第13条は、奴隷制を禁じる文言を第6条からほぼそのまま借りている。新しい領土で奴隷制を認めるかどうかという問いは、ミズーリ協定から南北戦争まで、合衆国を割り続けることになった。