盗まれた世代への謝罪

1788年の第一船団のボタニー湾到着から始まったイギリスの入植は、オーストラリア大陸に何万年も前から暮らしてきた先住民の土地を奪い、病気と暴力で人口を激減させた。20世紀に入るころ、白人の社会では、先住民はいずれ消えゆく人々だという考えが広がっていた。オーストラリア連邦の成立の年に始まった白豪主義が示すように、国は白人の国としての統一を目指していた。そのなかで、白人との間に生まれた子どもを先住民の家族から引き離し、白人の社会に同化させれば、「先住民の問題」は時とともに解決する、と役人たちは考えた。

こうして20世紀の初めから1970年ごろまで、各州や連邦の法律のもとで、先住民の子どもたちが親元から引き離された（盗まれた世代）。警察や役人がやって来て子どもを連れ去り、施設や伝道所、白人の家庭に送った。子どもたちは自分の言葉を話すことを禁じられ、名前を変えられ、親は死んだと教えられることもあった。施設では家事や農場の働き手として育てられ、暴力や虐待を受けた子も少なくなかった。親たちの多くは、子どもの行き先を知らされないまま一生を終えた。

この過去が国の問題として正面から語られるまでには、長い時間がかかった。1967年の国民投票（オーストラリア）で、先住民はようやく国の人口の統計に数えられるようになり、1992年のマボ判決は、入植の前に先住民が土地を持っていたことを認めた。そして1997年、国の人権委員会は、連れ去られた人々の証言を集めた報告書『彼らを家へ』を公表した。報告書は、その時代に先住民の子どもの10人に1人から3人に1人が家族から引き離されたと推計し、政府が国として謝罪し、補償を行うよう勧めた。

しかし、1996年から首相を務めたジョン・ハワードは、謝罪を拒んだ。いまの世代が、当時は善意で行われた過去の政策の責めを負うことはできない、という理由である。ハワードは1999年、議会で過去の不正に対する「深い遺憾」を表明する動議を出したが、「謝罪」の言葉は使わなかった。謝罪は補償の請求につながる、という懸念も政府にはあったとされる。これに対し、市民のあいだでは和解を求める運動が広がり、2000年5月には、シドニーのハーバーブリッジを25万人ほどが歩いて渡る行進が行われた。空には飛行機の煙で、謝罪を意味する英語の一語が描かれた。

2007年11月の総選挙で労働党が勝ち、ケヴィン・ラッドが首相になった。ラッドは、新しい議会で最初に行う仕事として、国としての謝罪を約束した。2008年2月12日の議会の開会式では、先住民の長老が土地の伝統の主として議員たちを迎える儀式が、初めて行われた。

翌2月13日の朝、ラッドは下院で謝罪の動議を読み上げた。この国の誇り高い民族と文化に、深い悲しみと苦しみと喪失をもたらした歴代の議会と政府の法と政策について謝罪する、と動議は述べた。そして、盗まれた世代の人々とその子孫、残された家族の苦痛と傷に対して、「ごめんなさい」と言う。母親と父親に、兄弟と姉妹に、家族と共同体を引き裂いたことに対して、「ごめんなさい」と言う。誇り高い民族と文化に加えられた屈辱と侮辱に対して、「ごめんなさい」と言う。ラッドは、この言葉を三度重ねた。議場の傍聴席には、連れ去られた人々とその家族が招かれていた。

議事堂の前の芝生や、全国の町の広場、学校の講堂に置かれた大きな画面の前で、多くの人が演説を見守り、泣き、抱き合った。仕事の手を止めて職場のテレビに見入る人もいた。野党の党首も動議を支持する演説をしたが、謝罪を限定するような言い回しが混じると、画面の前の人々の一部は背を向けて抗議した。動議は、上下両院で可決された。

謝罪は、補償を伴わなかった。ラッドは補償の基金を作らないことを早くから明らかにしており、連れ去られた人々の一部は、言葉だけでは足りないと語った。政府は同じ年、先住民とそれ以外の人々の寿命や子どもの死亡率、教育や雇用の差を縮める「格差を埋める」目標を掲げたが、その後の点検では、多くの目標が予定どおりには達せられていない。連邦政府が自らの直接の管轄の地域で連れ去られた人々への補償の制度を作ったのは、2021年になってからである。2023年には、先住民の声を国の政策に届ける機関を憲法に書き込む国民投票が行われたが、否決された。それでも、国が自らの過去の過ちを公に認めた2008年2月13日は、毎年記念の日として思い起こされている。