過労死

戦後の日本の会社員は、長く働くことで高度成長を支えた。終身雇用と年功の賃金のもとで、会社は家族のような共同体とされ、遅くまで残り、休日にも出て、有給休暇はほとんど使わないのが当たり前だった。働く時間の長さは、欧米の先進国より年に数百時間多いとされた。その陰で、40代、50代の働き盛りの人が、ある日突然、脳の出血や心臓の発作で倒れて亡くなることが目立つようになった。

こうした死に名前を付けたのは、医師たちである。公衆衛生を研究していた上畑鉄之丞らは、1970年代の終わりから、急死した人々の働き方を調べ、長い残業や夜勤、休みの無さが、高い血圧や動脈の傷みを悪化させ、命を奪っていると訴えた。そうした死を「過労死」と呼び、1982年には同じ題の本も出された。だが当時、働きすぎで死ぬという考えは、国にも会社にもなかなか受け入れられなかった。脳や心臓の病は本人の体質や生活の問題だとされ、労働災害として認められることはまれだった。

1988年、大阪の弁護士たちが、過労死の電話相談を開いた。6月には全国の弁護士と医師が加わり、「過労死110番」として一斉に電話を受ける。初日から相談の電話は鳴りやまなかった。夫を、父を、息子を突然亡くした家族が、初めて声を上げる場所を見つけたのである。ちょうど、1985年のプラザ合意のあとの金融の緩和で、日本の経済がバブルの絶頂に向かう時期だった。人手は足りず、仕事はいくらでもあった。24時間戦えますか、と栄養ドリンクの宣伝が歌い、働き続けることがたたえられていた。

遺族たちは、労働災害として認めるよう国に求め、会社の責任を問う裁判を起こしていった。1991年には、大手広告会社の電通で、入社2年目の24歳の社員が、長時間の働きの末にうつ病になって自ら命を絶った。遺族の訴えに対し、最高裁は2000年、会社は社員の働きすぎで心身の健康を損なわないよう配慮する義務を負う、として会社の責任を認めた。仕事による心の病と自殺も、過労死の一つとして扱われるようになる。国も、脳や心臓の病を労働災害と認める基準を見直し、2001年には、亡くなる前の数か月に月80時間を超える残業が続いていれば仕事との関わりが強いとする目安を示した。

この言葉は、海外でも驚きとともに伝えられた。働きすぎで死ぬという現象を一語で表す言葉は他の言語に無く、「カロウシ」はそのまま英語の辞書にも載った。勤勉で知られた日本の働き方の暗い面を表す言葉として、いまも世界で使われている。休む権利を勝ち取った国（有給休暇の夏）がある一方で、休めないことが死につながる国があった。

それでも、過労死は無くならなかった。遺族の会は、国が対策を進める根拠になる法律を求めて署名を集め、2014年、過労死を防ぐための法律が国会で全会一致で成立した。国は毎年、過労死の実態を調べて白書にまとめることになった。2015年の暮れには、ふたたび電通で、入社1年目の24歳の女性社員が、月100時間を超える残業の末に自ら命を絶つ。その死は大きく報じられ、長時間の労働を社会全体の問題として改める動きを後押しした。

2018年には、残業の時間に法律で上限を設け、違反した会社に罰則を科す働き方の改革の法律が成立した。原則は月45時間、年360時間までで、特別な場合も月100時間未満とされた。ただ、その上限そのものが過労死の目安に近いという批判もあり、医師や教師、運転手など、なお長い労働が続く職場も多い。休まないことが死因として名指しされてから、およそ半世紀がたつ。電話の向こうで声を上げた家族たちが、日本の働き方を少しずつ変えてきた。