返す/返さない

ヨーロッパの大きな博物館には、アフリカの仮面や彫像、王の椅子や青銅の飾り板が並んでいる。その多くは、植民地の時代に持ち出されたものである。アフリカ分割のあと、軍の遠征は王宮や神殿から品を運び去り、行政官や宣教師は「贈られた」「買った」品を本国へ送った。贈り物や売買の形をとっていても、相手が断れる立場だったのかは別の問題である。

最もよく知られるのは、ベニン王国の青銅器である。1897年、イギリス軍は懲罰の遠征でベニン王国の都を攻め、王宮を焼いて、数千点の青銅の飾り板や象牙の彫刻を持ち去った。品の多くは遠征の費用にあてるため競売にかけられ、いまは欧米の数十の博物館に散っている。フランスも1892年、ダホメ王国の都アボメーを攻めた際に、王宮の玉座や王の像を持ち帰った。

返還を求める声は、アフリカの国々が独立した1960年代からあった。だが博物館の側は、法律や収集の経緯を理由にほとんど応じてこなかった。大きく動いたのは2017年である。フランスのマクロン大統領がブルキナファソの首都ワガドゥグで演説し、アフリカの文化遺産がヨーロッパにしかない状態は受け入れられない、5年のうちに一時的あるいは恒久的な返還の条件を整えたい、と述べた。

翌2018年11月、大統領の委嘱を受けたセネガルの経済学者フェルウィン・サールとフランスの美術史家ベネディクト・サヴォワが報告書を出した。それによれば、フランスの公的な収蔵品には、サハラより南のアフリカから来た品がおよそ9万点あり、パリのケ・ブランリ美術館だけで約7万点を占める。報告は、軍の遠征で奪われた品や、正当な同意のもとで手放されたと証明できない品は、相手国が求めれば原則として返すべきだと述べた。博物館の関係者からは、すべての収集を植民地の罪で塗りつぶすものだという強い反発も出た。

フランスの公的な収蔵品は、法律で手放すことが禁じられている。そのため返すには、品ごとに特別の法律が要る。2020年、議会はアボメーの王宮の品26点をベナンへ、19世紀の指導者エル・ハッジ・ウマル・タルのものとされる剣をセネガルへ返す法律を通し、26点は2021年にベナンへ戻った。ドイツは2022年、国内の博物館が持つベニンの青銅器の所有権をナイジェリアへ移すことで合意した。返したうえで、一部を貸し出しの形で展示し続ける例もある。オランダやベルギーも、植民地から来た品を返す方針を打ち出した。

反対の言い分もある。世界中の品を一か所で並べて比べられることに意味がある、という「普遍的な博物館」の主張は、2002年に欧米の大きな博物館が共同の声明として掲げた。返した先で保存の設備が整っていない、という理由もよく挙げられる。それに対しては、それを決めるのは返す側なのか、という反論がある。収蔵品の来歴を一点ずつ調べるには、費用も人手も膨大にかかる。一度認めれば前例になり、収蔵品が大きく減るのではないかという恐れもある。

返還の議論はアフリカだけの話ではない。パルテノン神殿（パルテノン神殿の完成）を飾っていた彫刻の多くは、19世紀の初めにイギリスのエルギン伯が持ち出し、いまはロンドンの大英博物館にある。ギリシアは独立後から返還を望む声を上げ、1980年代からは政府として正式に求めてきた。大英博物館の側は、当時のオスマン帝国の許可を得た正当な取得だと主張し、法律でも収蔵品の手放しが厳しく制限されている。エジプトが返還を求めるロゼッタ・ストーン（ロゼッタ・ストーンの解読）も、同じ館にある。

返すか返さないかは、法の問題であり、外交の問題であり、そして歴史の語り方の問題でもある。大英博物館（誰でも入れる博物館）が掲げた、身分を問わず誰でも入れるという理念も、王の絵を市民に開いたルーヴルの誇り（王の絵を民のものに）も、「誰のものを、誰に見せているのか」という問いと切り離せなくなっている。博物館は、集めた品と一緒に、集めた経緯も展示することを求められている。