所得税

18世紀のイギリスの税は、目に見えるものにかかっていた。家の窓の数に応じて取る窓税があり、馬車や召使い、銀の食器、時計、帽子、壁紙、煉瓦にまで税がかけられた。もう一つの大きな柱は、酒やたばこや茶などの品物にかける消費税と、輸入品への関税である。共通しているのは、外から見えることだった。窓は数えられる。馬車は道を走る。だが、人がいくら稼いでいるかは、外からは見えない。だから、稼ぎそのものは税の対象にならなかった。

窓税が始まると、税を逃れるために窓を煉瓦でふさぐ家が出た。いまもイギリスの古い建物には、ふさがれた窓の跡が残る。見えるものに課す税は、見えなくする工夫を生む。それでも、人の稼ぎを国が直接調べることは、自由を重んじる国のすることではないと考えられていた。

その考えを変えたのは戦争だった。1793年、イギリスはフランス革命のフランスと戦争に入った。戦いは長引き、ヨーロッパの同盟国に配る援助金も含めて、戦費は膨れ上がっていった。首相の小ピットは、贅沢品への税を何度も引き上げ、1798年には、前年に納めた贅沢品の税の額に応じて上乗せする「三倍の査定」を試みたが、思ったほどの収入にはならなかった。抜け道が多すぎたのである。

1798年の暮れ、ピットは議会に新しい税を提案し、1799年から施行した。年に60ポンドを超える所得に税をかける。所得が増えるにつれて率を上げ、200ポンドを超える所得には1ポンドにつき2シリング、つまり10パーセントを課す。国の歴史で初めて、地代も利子も給料も商売のもうけも、収入そのものを合わせて税をかける仕組みだった。納税者は自分の所得を申告し、役人がそれを調べる。

反発の理由は、金額より手続きにあった。国に自分の稼ぎを知られ、帳簿を見せろと言われる。それは私的な事柄への立ち入りであり、イギリス人の自由への侵害だ、という声が上がった。実際、申告は甘く、見込んだほどの税は集まらなかった。それでもこの税は、戦争を続けるための大事な財源の一つになった。

1802年、アミアンの和約でフランスとの戦争がいったん終わると、所得税は廃止された。しかし翌年には戦争が再開し、すぐに復活する。このとき首相アディントンは仕組みを改め、所得を種類ごとに分け、地代や利子などは支払う側で先に差し引いて納めさせる方法を取り入れた。申告に頼らずに取れるようになり、税収は大きく増えた。所得の種類による区分は、その後長くイギリスの税制に残る。

1815年にナポレオン・ボナパルトが最後に敗れると、議会は翌1816年に所得税をふたたび廃止した。戦時だけの税だという約束だったからである。このとき、税の記録は破棄するよう決められ、書類は焼かれたとも、裁断されたとも伝えられる。国が個人の稼ぎを握っていた証拠を、残したくなかったのだろう。

所得税が戻ってきたのは1842年だった。首相のロバート・ピールは、保護関税を引き下げて貿易を自由にしようとしていた。関税を下げれば国の収入が減る。その穴を埋めるために、ピールは平時に所得税を復活させた。150ポンドを超える所得に、1ポンドにつき7ペンスという控えめな率で、3年かぎりの一時の税だと説明された。だが期限が来るたびに延長され、関税の引き下げはやがて穀物法の廃止にまで進んだ。グラッドストンは1874年の選挙で所得税の廃止を約束したが、選挙に敗れ、その約束は果たされなかった。以後、所得税はイギリスから消えていない。

所得税は世界に広がった。アメリカは南北戦争の戦費のために一時的に取り入れ、1913年に憲法を改めて恒久の税にした。日本は1887年に所得税を始めている。20世紀の二つの世界大戦は、どの国でも所得税を重く、広くした。

税の取り方は、国家と個人の関係を変えた。国が個人の収入を把握し、個人は毎年それを申告する。その記録は、国の統計の基礎にもなった。外から見える贅沢に課していた国は、人の稼ぎそのものを財政の柱にする国へ変わっていった。やがて、税を自分で払うのではなく、給料から先に差し引かれる仕組みが広がる。その次の段階は源泉徴収で語られる。