週五日、四十時間

20世紀のはじめ、アメリカの工場では、一日10時間、週6日の労働が珍しくなかった。休みは日曜だけで、土曜も夕方まで働く。8時間労働を求める運動は19世紀から続いていたが（八時間労働）、法律で働く時間を決めるのはまだ一部の州と業種に限られていた。

ヘンリー・フォードは、その常識を何度も崩してきた。1913年、デトロイト近郊の工場にフォードの流れ作業を入れ、モデルTの組み立ての時間を劇的に縮めた。ところが、同じ単純作業を繰り返す仕事は嫌われ、辞める者が相次いだ。1914年1月、フォードは一日の賃金をほぼ倍の5ドルに上げ、労働時間を8時間にすると発表した。工場の前には仕事を求める人々が押し寄せた。

1926年、フォードはさらに進んで、工場の労働を週5日、一日8時間、週40時間にすると発表した。その年の春からいくつかの工場で試していたもので、秋には全社に広げた。賃金について、フォードの側は週6日分と同じ稼ぎを保つと説明したが、日給の扱いを巡っては、実際には労働者の手取りが減った場合もあったという指摘がある。

フォードは、これは慈善ではないと言った。彼の理屈はこうである。休みのある労働者は、車に乗って出かけ、物を買う。一日中働いて疲れ切った人は、自動車を買っても乗る時間が無い。余暇が無ければ、大量に作った品は売れない。フォードは当時の雑誌のインタビューで、余暇は伸びていく消費の市場に欠かせないものだ、という趣旨のことを語っている。作る速さを上げたのなら、使う時間も増やさなければならない。流れ作業の工場の論理を、工場の外の暮らしにまで延ばした考えだった。休日を与える代わりに、働く時間のあいだの密度はさらに上げられ、工場では作業の速さと規律が厳しく求められた。

週末の二日休みは、別の流れとも重なっていた。ユダヤ教の安息日は土曜、キリスト教の主日は日曜である。20世紀のはじめ、ニューイングランドの紡績工場が、ユダヤ人の労働者が土曜に休めるように週5日の勤務を取り入れた例が、週休二日のはしりとしてよく挙げられる。宗教の休息日と、消費のための時間とが重なって、土曜と日曜の「週末」が形になっていった。

フォードの決定は、すぐに国中へ広がったわけではない。多くの経営者は、生産が落ちると反対した。流れを変えたのは、1929年からの世界恐慌である。仕事が足りない時代に、一人あたりの労働時間を短くして仕事を分け合おうという考えが強まり、週30時間を法律にしようという法案まで議会に出された。1930年には、ケロッグ社が一日6時間制を始めている。

1938年、フランクリン・ローズヴェルト政権のもとで公正労働基準法が成立した。週の労働時間の上限をまず44時間とし、2年かけて40時間まで下げる。それを超えて働かせれば、割増の賃金を払わなければならない。ニューディールの一部として、フォードが一社で始めた週40時間は、ようやく国の基準になった。ただし農場の働き手や家の使用人はこの法の外に置かれ、守られたのはまず工場や事務所で働く人々だった。

経済学者ジョン・メイナード・ケインズは1930年の小論で、100年後には人々は週15時間ほど働けば足りるようになるだろうと予想した。生産性はその後大きく伸びたが、週40時間という線は、多くの国で長く動かなかった。日本で週休二日が広まるのは、1960年代の半ばに一部の企業が取り入れてから、さらに長い時間がかかる（週休二日）。

フォードの週5日は、働く人への贈り物というより、大量に作って大量に売る仕組みの一部として生まれた。休む時間は、働く時間の外にあるのではなく、作って売る経済の中に組み込まれた。週末に買い物へ出かけ、車で遠出をする暮らしは、その設計図の上に乗っている。