週休二日

七日ごとに一日休むという決まりは、ローマ帝国で日曜を休日としたころ（休む日を決める）からヨーロッパに根づき、近代になって世界に広がった。日本の役所が日曜を休みとし、土曜を午後だけ休む半日の勤めにしたのは、明治のはじめの1876年である。以来、日本の働く人の週は、長いあいだ「日曜は休み、土曜は半ドン」だった。半ドンの「ドン」は、休日を意味するオランダ語に由来するといわれる。工場や商店では、日曜すら満足に休めないところも多かった。

戦後の1947年に定められた労働基準法は、1日8時間、週48時間を働く時間の上限とした。週に6日、8時間ずつ働けば、ちょうど48時間になる。土曜も働くことが、法の上でも前提になっていた。高度成長の時代、日本の働く人の年間の労働時間は、欧米の国々よりも数百時間長かった。学校も、土曜の午前には授業があった。

週に二日休むという考えは、アメリカから来た。1926年、自動車会社のフォードは、工場で働く人を週5日・40時間の勤めにした（週五日、四十時間）。休みが増えれば、働く人は自動車を買い、それに乗って出かける。休みは消費を生む、というのがフォードの考えだった。この働き方は、1930年代の不況の中で、仕事を多くの人で分け合う方法としてもアメリカで広まった。

日本で、大きな会社として早くこれに取り組んだのが、大阪の松下電器（二股ソケットの町工場）だった。社長の松下幸之助は、1960年、5年後に完全な週休二日制を始めると宣言した。欧米の会社と競うには、働く時間を短くしても同じだけの仕事ができるよう、生産性を高めなければならない。その目標として、休みの日を先に決めたのである。そして1965年4月、松下電器は約束どおり、給料を減らさずに完全週休二日制を始めた。幸之助は、増えた休みを「一日休養、一日教養」と言い表した。一日は体を休め、もう一日は学び、心を養う日にせよ、という意味である。休みが増えれば、人々は家電製品を買い、暮らしを楽しむようになる、という見通しも語られた。

だが、すぐには広まらなかった。一つの会社だけが土曜に休んでも、取引先や銀行が土曜に動いていれば、誰かが出なければならない。下請けの工場は、親会社の都合に合わせて働いた。石油危機のあとの不況では、人を減らして長く働かせる会社も多かった。休みの日数は、技術や豊かさよりも、まわりが休むかどうかで決まる。

流れが変わったのは1980年代の後半だった。日本の輸出が伸びすぎ、欧米との貿易の摩擦が深まると、日本人は働きすぎで、そのぶん安く物を作って売りつけている、という批判が強まった。政府は、働く時間を減らし、国内で物を買う暮らしに変えることを打ち出した。1987年、労働基準法が改められ、週の労働時間の上限を48時間から40時間へ段階的に下げることになった。同じころ、働きすぎで命を落とす人が社会の問題になり、「過労死」という言葉が広く知られるようになった（過労死）。

まわりが休むための仕組みも、一つずつそろえられた。銀行は1983年から月に一度土曜に店を閉めるようになり、1989年には毎週の土曜を休みにした。国の役所は、4週間に5日、6日と休みを増やしたうえで、1992年に完全な週休二日制に移った。役所と銀行が土曜に閉まれば、民間の会社も休みやすくなる。1997年には、ほぼすべての職場で、週40時間が上限になった。

学校は、さらにゆっくり進んだ。1992年に月に一度、1995年に月に二度、土曜が休みになり、2002年、完全な学校の週5日制が始まった。子どもに家庭や地域で過ごす時間を返すという狙いだったが、学力が下がるのではないか、親が土曜も働く家の子はどこで過ごすのか、という心配の声も強かった。その後、土曜に授業や補習をする学校も、一部で戻っている。

いまでは、土曜と日曜を休むことが、多くの職場の当たり前になった。それでも、店や病院、運送、介護など、人々の休日を支えるために週末に働く人は多い。一人だけ休んでも休みにならず、みなが休めば、休めない人の仕事が増える。休みを決めるのは個人の意思だけでなく、社会全体の約束事である。千七百年前に皇帝が休日を布告で定めたのも、同じ理由からだった。