国境を越える著作権

書いた人に、その作品を写して売る権利を認める。この考えは、1710年のイギリスの法律に始まるとされる（書いた人の権利）。その後、19世紀にかけて、ヨーロッパの多くの国が同じような法律を持つようになった。しかし、法律が効くのは国の中だけである。ある国で守られた作品も、国境を一歩越えれば、誰がどれだけ刷って売ってもかまわなかった。

印刷と輸送が安く速くなるにつれて、この穴は大きな問題になった。とくに目立ったのが、同じ英語を使うイギリスとアメリカの関係である。アメリカの出版社は、イギリスで評判になった小説を船便で手に入れると、すぐに刷り直して安く売った。作者に一銭も払う必要はない。チャールズ・ディケンズの小説はアメリカで大量に売れたが、ディケンズの手元にはほとんど金が入らなかった。1842年、アメリカを訪れたディケンズは、各地の講演や宴席で、国と国の間の著作権を認めるよう訴えた。ところが、アメリカの新聞の多くは、招かれた客が金の話をするのは無作法だと反発した。アメリカの読者は安い本を楽しみ、アメリカの出版社は儲けていたからである。

ヨーロッパでも事情は似ていた。フランスの本はベルギーで勝手に刷られ、安い版がヨーロッパ中に出回った。国どうしで二国間の条約を結ぶ動きもあったが、相手ごとに中身が違い、網の目は粗かった。作家たちは、すべての国に共通する決まりが要ると考えるようになった。1878年、パリで国際的な作家の会が作られ、『レ・ミゼラブル』の作者ヴィクトル・ユゴーがその名誉会長になった（ユゴー『レ・ミゼラブル』）。この会の働きかけを受けて、スイス政府が各国を集めて会議を開いた。

1886年9月、スイスの都ベルンで、ヨーロッパの国々を中心に10か国が条約に署名した。フランス、ドイツ、イギリス、イタリア、スペイン、ベルギー、スイスのほか、ハイチ、リベリア、チュニジアが加わっている。ベルンはすでに、国際郵便の取り決めの本部が置かれた町でもあった（万国郵便連合）。

条約の柱は二つある。一つは、加盟国は、ほかの加盟国の人の作品を、自分の国の人の作品と同じように保護する、ということである。外国の作家だからといって差をつけない。もう一つは、のちの改正で確かなものとなった、登録や手続きを求めない、という原則である。作品は書かれた時点で保護され、どこかの役所に届け出る必要も、本に特別な印を付ける必要もない。条約はその後たびたび改正され、作者の死後50年は守ることなども定められていった。

日本は1899年にこの条約に加わった。欧米との不平等条約を改めるにあたり、外国の作品をきちんと守ることが条件の一つとされていたからである（条約改正（日英通商航海条約））。加盟に合わせて、日本で最初の本格的な著作権の法律が作られた。それまで日本では、西洋の本が自由に翻訳され、出版されていた。

一方、アメリカはなかなか加わらなかった。1891年にようやく外国人の作品も保護する法律を作ったが、アメリカ国内で印刷されたものに限るという条件をつけ、自国の印刷業者を守った。作品を保護してもらうには、登録や著作権の表示といった手続きも要った。アメリカが手続きを求めない原則を受け入れてベルヌ条約に加わったのは、条約の成立から100年あまり後の1989年である。そのころには、アメリカは映画や音楽、のちにはソフトウェアを世界に売る、世界最大の著作物の輸出国になっていた。他国の作品を自由に使える利益よりも、自国の作品を守ってもらう利益のほうが大きくなったとき、アメリカは守る側に回ったのである。

20世紀の終わりには、世界貿易機関の協定が、ベルヌ条約の中身を貿易の決まりの中に取り込んだ。いまでは世界のほとんどの国が、この条約の決まりに従っている。それでも、どこまで守るか、という問いは終わっていない。保護の期間は、多くの国で作者の死後70年まで延ばされた。長く守るほど作者と相続人の利益になるが、古い作品を自由に使える範囲は狭くなる。インターネットでの複製が一瞬で国境を越える時代に、19世紀の作家たちが求めた国境を越える権利は、改めてその線引きを問われている。