書いた人の権利

グーテンベルクの活版印刷から二百年あまり、ヨーロッパでは印刷が当たり前の技術になっていた。だがイングランドで本を刷る権利を握っていたのは、本を書いた人ではなかった。ロンドンの書籍出版業組合（ステーショナーズ・カンパニー）である。1557年、メアリ1世は組合に勅許状を与え、王国の印刷を組合員だけに許した。組合員は、刷りたい本の題を組合の帳簿に登録する。登録した者だけがその本を刷れる。登録の権利は組合員の間で売り買いされ、相続もされた。

この仕組みは、王の側にとっても都合がよかった。登録を通さない本は違法になる。組合は自分たちの独占を守るために無許可の印刷所を探し出し、王は危険な本を組合の手で押さえることができた。商売の独占と検閲が、一つの帳簿で結びついていたのである。内戦の時代の1644年、詩人ミルトンは『アレオパジティカ』を書いて出版前の検閲を批判したが、王政復古後の1662年には出版許可法が作られ、事前の許可と組合の登録の制度はさらに固められた。

転機は、名誉革命と権利章典から数年後の1695年に来た。出版許可法の期限が切れたとき、議会は更新しなかったのである。哲学者ロックは、この法が学問を妨げ、一部の業者に不当な独占を与えていると批判する覚書を書いていた。法が消えると、組合の独占を支える根拠もなくなった。誰でも刷れる。組合員たちは、自分たちが登録して持っていた本が勝手に刷られると訴え、議会に新しい法を求めた。名目に掲げたのは、海賊版で書き手が報われなくなる、という主張だった。

こうして1710年4月に施行されたのが、アン女王の治世に作られたこの法である。正式の名は「学問の奨励のための法律」といい、前文で、学識ある人が有益な本を書き続けられるようにすることを目的に掲げた。決めたことは三つある。本を刷る独占の権利は、まず著者と、著者から権利を譲り受けた者のものとする。その権利には期限があり、新しい本は14年、期限が来たとき著者が生きていれば、さらに14年。すでに刷られていた本は、この法の施行から21年。期限を過ぎれば、誰が刷ってもよい。

権利の持ち主として著者の名を法に書いたのは、これが最初とされる。ただ、実際の書き手が大きく得をしたわけではなかった。著者は原稿を出版者に売るのが普通で、権利はそのまま出版者に移った。この法の本当の新しさは、著者という言葉より、期限のほうにあった。組合の帳簿に載った権利は、事実上いつまでも続くものだった。それが法によって切られ、期限を過ぎた本は世の中の共有の財産になる。登録はなお組合の帳簿で行われたが、もはや検閲のための仕組みではなかった。

出版者たちは、この期限を受け入れなかった。既刊本の21年が切れる1731年が近づくと、彼らは、著作は財産なのだから、法の期限とは別に、普通法の上で永久に持てるはずだと主張し、裁判を繰り返した。1769年、王座裁判所はこの永久の権利を認める判決を出した。これに挑んだのが、スコットランドの出版者アレクサンダー・ドナルドソンである。彼はトムソンの詩集『四季』などの安い版を刷って訴えられ、1774年、争いは貴族院に持ち込まれた。貴族院は永久の権利を否定し、法の期限が過ぎた本は誰のものでもない、と決着をつけた。

この判決のあと、シェイクスピアやミルトンといった古典が安い版で次々に刷られるようになり、本を読む人の層は大きく広がったとされる。期限は、書いた人に報いることと、知識を世の中に返すことを折り合わせるための仕掛けだった。どちらか一方だけなら話は簡単だが、この法はその間に線を引いた。

アン法の考え方は海を越えた。独立したアメリカが1790年に作った最初の著作権法は、14年、さらに更新で14年という同じ期限をそのまま取り入れている。ただしアメリカは外国人の作品を長く守らず、イギリスのチャールズ・ディケンズは、自分の小説がアメリカで勝手に刷られて売られることに強く抗議した。19世紀にはフランスやドイツでも著者の権利が整えられ、1886年のベルヌ条約で、国境を越えて作品を守る約束が結ばれた。

ただし、その期限は延び続けてきた。イギリスでは1814年に28年か生涯のうち長いほう、1842年には死後7年か42年のうち長いほうへ延ばされた。いまは著者の死後70年まで守る国が多く、日本も2018年に死後50年から70年へ延ばした。14年で世の中に返すはずだった約束は、三百年かけて大きく後退したことになる。一方で、誰でも自由に使える作品を積極的に残そうとする動きも、同じ問いへの別の答えとして続いている。