できごと

ロンドン条約(1871年)

Treaty of London (1871)
AD1871年3月13日
重要度 2
ロシア帝国大英帝国デンマークオスマン帝国ポルトガル帝国スウェーデン=ノルウェースペイン帝国オーストリア帝国エジプトドイツ帝国スペインフランスモロッコAlgiersグレートブリテン及びアイルランド連合王国プロイセン両シチリア王国バイエルンTunisサルデーニャ王国TripolitaniaハノーファーCyrenaicaAD1871年3月13日ロンドン
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概要

ロシアがクリミア戦争後の黒海中立化条項を一方的に破棄し、列強がロンドンの会議でそれを追認した。ロシアは黒海に艦隊を持つ権利を取り戻した。

場所

ロンドン
51.51°N -0.13°E · イギリス・イングランド

関わった人(3)

アレクサンドル・ゴルチャコフAD1798年7月15日–AD1883年3月11日 · 黒海条項の破棄を通告したロシア外相ビスマルクAD1815年4月1日–AD1898年 · 会議を提案したプロイセン首相ウィリアム・グラッドストンAD1809年12月29日–AD1898年5月19日 · 会議を受け入れたイギリス首相

本文

クリミア戦争に敗れたロシアは、1856年のパリ条約(1856年)で重い条件をのまされた。黒海は中立とされ、どの国の軍艦も入れない。ロシアもオスマン帝国も、沿岸に海軍の工廠を置いてはならない。沿岸の警備に使う小さな船の数まで決められた。自国の海岸を持ちながらそこに艦隊を置けないというのは、大国にとってきわめて異例の制限だった。セヴァストーポリの要塞も取り壊されたままになった。

このとき以来、黒海の条項をなくすことはロシア外交の最大の目標になった。外相のアレクサンドル・ゴルチャコフは、ロシアは怒っているのではない、力をためているのだという意味の言葉を残したと伝えられる。好機が来たのは1870年だった。プロイセンとフランスの戦争(普仏戦争)が始まり、パリ条約を守らせる側の中心だったフランスが敗北に向かった。プロイセンのビスマルクは、ロシアが戦争に口を出さずにいてくれるなら、黒海の問題で後押しすると働きかけた。

オットー・フォン・ビスマルクの肖像
ビスマルクWikimedia Commons Jacques Pilartz · Public domain

1870年10月31日、ゴルチャコフは列強に回状を送り、ロシアはもはや黒海の中立に関する条項に縛られないと通告した。理由として挙げたのは、条約が結ばれたときの事情が変わったこと、ほかの国々もパリ条約を守っていないことだった。セダンでナポレオン3世が捕らえられてから2か月足らず、パリはドイツ軍に囲まれていた。

この一方的な通告に、イギリスでは激しい反発が起きた。新聞は条約の神聖さが踏みにじられたと書き立て、ロシアとの戦争を口にする者もいた。しかし首相のウィリアム・グラッドストンは、軍事的な備えもないまま戦争に踏み出す気はなく、話し合いでの解決を選んだ。黒海の制限がもともと無理なものだったと認める声もあった。ビスマルクが列強の会議を提案し、1871年1月からロンドンで会議が開かれた。

会議の最初に、参加国はある議定書を確かめ合った。どの国も、ほかの締約国の同意なしに条約の義務から自分を解き放ったり、条約の中身を変えたりすることはできない、という原則である。ロシアの通告そのものを認めるのではなく、列強の合意によって条約を改めるという形を取ったわけだ。実際の中身はロシアの要求どおりになった。3月13日に署名されたロンドン条約は、パリ条約の黒海に関する条項を取り消した。ボスポラス・ダーダネルス両海峡を外国の軍艦に閉じる原則は残しつつ、スルタンが平時に友好国の軍艦に海峡を開くことも認めた。

こうしてロシアは黒海に艦隊を持ち、沿岸に工廠を置く権利を取り戻した。15年にわたって背負ってきた敗戦の重荷を、一発の砲弾も撃たずに下ろしたことになる。アレクサンドル2世はこの功績をたたえ、ゴルチャコフに「殿下」と呼ばれる最高位の公爵の称号を与えた。一方、もう一つの当事者であるオスマン帝国にとっても、自分の側の黒海艦隊や工廠を持てるようになる取り決めだったが、北の隣国の海軍が戻ってくることの重みのほうがはるかに大きかった。ドイツは、普仏戦争のあいだロシアが中立を守ったことへの見返りとして、約束どおりこの解決を後押しした。ビスマルクにとっては、この恩がのちに三帝同盟を組み立てる土台の一つになった。

もっとも、新しい艦隊づくりは財政の制約もあって遅れ、6年後に露土戦争(1877〜78年)が始まったときも、黒海でオスマン海軍に対抗できるほどの艦隊はまだ揃っていなかった。国際法の面では、この一件は「事情の変更」を理由に条約を一方的に破れるかという問題の古典的な例として、今もよく引かれる。力のある国が既成事実を作り、ほかの国々が会議でそれを追認するという流れは、その後の国際政治でも繰り返し見られることになった。

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