無観客の東京オリンピック

2013年9月、ブエノスアイレスで開かれた国際オリンピック委員会の総会で、2020年夏の大会の開催地が東京に決まった。東京オリンピックから56年ぶり、二度目の夏の大会である。東日本大震災と福島第一原発事故から2年半、招致の側は「復興五輪」を掲げ、安全で確実に運営できる都市であることを訴えた。招致の演説で「お・も・て・な・し」と手ぶりを交えて語った場面は、その年の流行語になった。

準備は、最初からつまずいた。主会場となる新国立競技場は、国際コンペで選ばれた設計の費用が膨らみ、2015年に白紙に戻されて、別の案で建て直されることになった。同じ年、大会のエンブレムも、海外の劇場のロゴに似ているという指摘を受けて取り下げられた。招致のときに7000億円台と見込まれた大会の経費は、膨らみ続けた。それでも大会の1年前には競技場がほぼ完成し、チケットの抽選には申し込みが殺到した。

2020年の初め、新しいウイルスの感染が世界に広がった（COVID-19の世界的流行）。3月には各国で都市の封鎖が始まり、予選の大会も練習もできなくなる。3月24日、首相の安倍晋三と国際オリンピック委員会の会長トーマス・バッハは電話で話し合い、大会を1年程度延期することで合意した。第1回近代オリンピックから120年あまり、大会が戦争で中止されたことは三度あったが、延期は初めてだった。名前は「東京2020」のまま残された。

延期の1年は、混乱の1年でもあった。感染の波は収まらず、日本でもワクチンの接種が始まったが（mRNAワクチンの接種開始）、行き渡るまでに時間がかかった。世論調査では、中止や再延期を求める声が過半を占めることもあった。2021年2月、大会組織委員会の会長だった元首相の森喜朗が、女性が多い会議は時間がかかるという趣旨の発言をして批判を浴び、辞任した。3月には海外からの観客の受け入れを断念し、7月、東京にふたたび緊急事態宣言が出されることになり、東京と周辺の県の会場は観客を入れないことが決まった。開会式の直前まで、式の演出や音楽を担う人たちの辞任や解任が続いた。

2021年7月23日、開会式は、6万人を超える席を持つ新国立競技場で、ほとんど観客のいないまま行われた。外では開催に反対する人たちのデモの声が響き、一方で競技場の周りには、一目見ようと集まった人たちもいた。選手たちは「バブル」と呼ばれる仕組みのなかに置かれ、毎日のように検査を受け、選手村と会場以外への外出を禁じられた。陽性となった選手は試合に出られず、涙をのんだ選手もいた。大会の期間中、東京の一日の新たな感染者の数は、初めて5000人を超えた。

競技の場では、新しい顔が目立った。この大会では、スケートボード、サーフィン、スポーツクライミング、空手が新たに加わり、野球とソフトボールが復活した。スケートボードの女子ストリートでは、13歳の西矢椛が金メダルを取り、日本の夏季大会の史上最年少の金メダリストになった。十代の選手が互いの技をたたえ合い、国を越えて抱き合う姿は、勝ち負けを競う従来の五輪とは違う空気を伝えた。日本は金メダル27個、総数58個と、いずれも過去最多のメダルを得た。8月8日の閉会式のあと、8月24日からはパラリンピックが、やはりほとんど観客のいない会場で開かれた。

大会のあと、影の部分が明らかになった。組織委員会の最終的な報告で、経費は約1兆4000億円にのぼった。2022年には、組織委員会の元理事が、大会のスポンサー選びなどをめぐって企業から金を受け取ったとして受託収賄の罪で起訴され、贈賄の側の企業の幹部も次々に起訴された。さらにテスト大会などの発注をめぐる談合の事件で、大手の広告会社などが独占禁止法違反の罪に問われた。こうした事件は世論の不信を深め、札幌が目指していた冬の大会の招致は、2023年に事実上断念された。

57年前の東京大会は、戦後の復興を世界に示し、東海道新幹線や首都高速道路を残した。二度目の大会は、無観客という史上例のない形で、感染症の時代に巨大な祭典を開くことの意味を問いかけた。開いてよかったのか、という問いには、いまも答えが一つに定まっていない。それでも、空っぽの観客席の前で全力を尽くした選手たちの姿は、多くの人の記憶に残っている。