十分の一税

収穫の十分の一を神に納めるという習わしは、古い。旧約聖書のレビ記や申命記には、地の産物と家畜の十分の一は主のものであり、それを祭司を務めるレビ人や、寄るべの無い人々のために納めよと定められている。古代の西アジアには、似た習わしがほかにもあった。初期のキリスト教会は、信徒にこの習わしを勧めたが、それは信仰に基づく自発的な献げ物とされていた。

だが教会が大きくなり、各地に教会と司祭が置かれるようになると、その暮らしと建物を支える確かな収入が必要になった。6世紀のフランク王国では、585年のマコンの教会会議が、十分の一を納めない者を破門すると定めた。それでも、これは教会の決まりにとどまり、国の法として強いるものではなかった。

それを変えたのが、フランク王国のカール大帝（カール大帝）である。彼は王国を広げる戦争を重ねながら、教会と手を結び、司教や修道院を王国の統治の柱にしていた。779年、いまのベルギーのリエージュに近いヘルスタルの王宮で出された勅令は、王国のすべての者に、十分の一を教会に納めることを義務づけた。誰がどの教会に納め、それがどう使われるかも定められた。集められた十分の一は、司教、教区の司祭、教会の建物の維持、貧しい人々の救済に分けて用いるものとされた。カールに征服されたザクセンの人々にも、キリスト教の洗礼とともにこの負担が課され、反乱の一因になった。800年に彼がローマで皇帝の冠を受けた（カール大帝の戴冠）ころには、十分の一税は王国の隅々にまで広がっていた。

取り立ては厳しかった。刈り取った麦の束を畑に並べ、徴収の役人が十束目ごとに印を付けて持ち去る。農民は、教会の取り分を持ち去られるまで、自分の麦を畑から運び出すことを許されなかった。対象は穀物だけではなかった。穀物やぶどう酒にかかる「大十分の一」のほかに、野菜、果物、家畜の子、羊毛、卵や蜂蜜などにかかる「小十分の一」があり、地方によっては職人の稼ぎにまでかけられた。集めた穀物を蓄えるため、各地に大きな十分の一税の納屋が建てられた。村でいちばん大きな建物は、教会と、その納屋だった。イングランドやフランスには、石造りの巨大な納屋がいまも残っている。

十分の一税は、やがて本来の目的から離れていった。徴収の権利は、修道院や司教だけでなく、教会を建てた領主の手に渡り、売り買いや相続の対象になった。農民が納めたものは、村の司祭や貧しい人々には届かず、遠くの修道院や俗人の領主の懐に入ることも多かった。村の司祭が貧しいままなのに、十分の一税だけは取られるという不満が広がった。

農民にとって十分の一税は、領主への地代や年貢と並ぶ重い負担であり、農民の反乱のたびに槍玉に挙がった。1525年のドイツ農民戦争で農民たちが掲げた「十二か条」は、穀物の大十分の一は、自分たちで選んだ牧師の暮らしと貧しい人々のために使うのなら納めるが、家畜にかかる小十分の一は神の定めではないので納めない、と求めた。宗教改革の時代、マルティン・ルターらの改革者たちは、教会の富と腐敗を批判したが、十分の一税そのものは、多くのプロテスタントの土地でも形を変えて残った。

終わりを告げたのは、フランス革命だった。1789年8月4日の夜、国民議会は、封建的な特権の廃止を次々に決議し、その中で十分の一税の廃止も宣言された。教会の財産は国に取り上げられ、聖職者は国から給料を受けるようになった。ほかの国々でも、19世紀から20世紀にかけて、十分の一税は金納に改められ、買い戻され、少しずつ姿を消していった。イングランドで最後に残った十分の一税の支払いが無くなったのは、20世紀の末のことだった。一方、ドイツでは、教会に属する人々が、国の所得税と一緒に教会税を納める仕組みが、いまも続いている。

国が全国から税を取る仕組みを整えるより前に、教会は、村ごとに担当の司祭がいて、誰が何を納めたかを記し、それを蓄える倉庫を持つ、全国規模の徴収の網を持っていた。近代の国家は、教会のこうした仕組みを受け継ぎ、あるいは取り上げる形で、自らの財政を育てていったという見方もできる。収入そのものにかける税（所得税）が生まれるのは、カール大帝の勅令から千年あまりのちのことである。