揺れに耐える建物の決まり

明治の日本は、西洋の町並みにならって、煉瓦や石の建物を建てた。東京の銀座には煉瓦の街並みが造られ（銀座煉瓦街）、官庁や銀行や百貨店が西洋風の姿で並んだ。しかし、ヨーロッパの多くの土地と違い、日本は大きな地震がたびたび起きる国である。1891年の濃尾地震では、煉瓦造りの紡績工場や郵便局が崩れ、多くの人が下敷きになった。西洋から持ち込んだ建て方をそのまま使ってよいのか、という疑問は、早くからあった。

建物の強さを、地震の揺れに対してどう考えればよいのか。この問いに一つの答えを出したのが、東京帝国大学の建築学者、佐野利器である。1880年に生まれた佐野は、1906年のサンフランシスコ地震の被害を現地で調べ、1916年ごろに、建物の耐震の設計についての論文をまとめた。地震の揺れで建物にかかる力を、建物の重さに一定の割合をかけた力が横から加わるものと考える。その割合を震度と呼び、その力に耐えるように柱や梁や壁を設計する。揺れという複雑な現象を、ひとつの数字に置き換えて計算できるようにした考え方だった。

1919年、日本で初めての本格的な建築の法律である市街地建築物法が作られ、翌年から東京や大阪などの大都市で使われ始めた。建物の高さや用途、構造の決まりが定められたが、地震の力を数字で見込む規定は、まだ入っていなかった。

1923年9月1日、関東大震災が東京と横浜を襲った。死者と行方不明者は10万人を超え、その多くは地震のあとの火事で亡くなった。建物の被害も大きかった。煉瓦の建物の多くが崩れ、浅草の名物だった12階建ての塔、凌雲閣は8階のあたりで折れた。一方、鉄筋コンクリートの建物は、比べるとよく残った。佐野の弟子の内藤多仲が、耐震のための壁を入れて設計し、震災の直前に完成した日本興業銀行の建物は、ほとんど無傷だった。計算に基づいた設計が、実際の大地震で効き目を示したのである。

震災の翌年、1924年、市街地建築物法の規則が改められ、鉄筋コンクリートや鉄骨の建物の構造の計算で、建物の重さの10分の1の力が横から加わることを見込むよう求めた。地震の力を数字で見込んで設計することを、国の決まりとして求めた、最も早い例の一つとされる。1908年のメッシーナ地震のあとのイタリアなど、それより前に似た考えを規則に入れた国もあるが、大都市の建物に計算を広く求めた点で、日本の決まりは先駆けだった。

この決まりで、建物が揺れに耐えるかどうかは、大工や技師の勘と経験ではなく、計算で確かめるものになった。震災の後の東京では、鉄筋コンクリートの学校や役所が次々に建てられ、復興の街並みの姿を変えた。

数字は、その後の地震のたびに見直されていく。1950年に建築基準法が作られると、震度の値はそれまでの倍の10分の2に引き上げられた。ただし材料の強さの見込み方も同時に変えられたので、求める強さが単純に倍になったわけではない。1968年の十勝沖地震で鉄筋コンクリートの柱が多く壊れると、柱に巻く鉄筋を増やすよう規則が改められた。1978年の宮城県沖地震のあとには、建物が壊れずに耐えるだけでなく、大地震のときに大きく変形しても倒れないことまで確かめる、新しい考え方が取り入れられた（新しい耐震基準）。

1995年の阪神・淡路大震災では、新しい基準より前に建てられた建物に被害が集中し、古い建物を補強することの大切さが知られるようになった。木造の住宅の規則も、そのあと改められている。

揺れの大きさを、建物の重さに対する割合という一つの数字で表すという佐野の考えは、地震の揺れの複雑さから見れば大づかみなものだった。それでも、それを国の決まりにしたことで、すべての建物を同じ物差しで測り、地震のたびに物差しを直していく道が開けた。日本の都市が、大地震のたびに少しずつ倒れにくくなってきたのは、その積み重ねによっている。