処方箋がいる薬

20世紀の初めのアメリカでは、薬はほとんど誰でも、どこでも買えた。何にでも効くとうたう万能薬の時代が新聞の広告欄を埋め、中身にはアルコールや阿片、コカインが入っていることもあった。1906年の純正食品薬事法は、薬の中身を偽って表示することを禁じ、危険な成分を書かせるようにした。だが、何が入っているかを書かせても、危ない薬は危ないままだった。

1937年、その限界がはっきりした。新しく作られた抗菌薬のサルファ剤を、飲みやすい水薬にしようとした会社が、溶かすのに有毒な溶剤を使い、それを飲んだ100人以上が亡くなったのである（エリキシル・スルファニルアミド事件）。当時の法では、薬の安全性を確かめてから売る義務はなかった。翌1938年、連邦議会は新しい法を作り、新しい薬は売る前に安全性を示して政府の審査を受けなければならなくなった。

同じ頃から、薬の世界そのものが大きく変わり始めていた。サルファ剤に続いて、戦中から戦後にかけてペニシリンの発見に始まる抗生物質が広く使われるようになった。よく効く睡眠薬や鎮静薬、気分を高める覚醒剤も出回った。効く薬は、使い方を誤れば害も大きい。自分の判断で抗生物質を飲み続けたり、睡眠薬を常用して手放せなくなったりする例が目立つようになった。

当時、どの薬を処方箋がなければ売らないことにするかは、事実上、薬を作る会社が決めていた。1938年の法のもとで、箱に「医師の指示によってのみ使用のこと」と書けば、一般の人向けの詳しい使い方を書かずに済んだ。同じ成分の薬を、ある会社は処方箋のいる薬として売り、別の会社は誰でも買える薬として売ることもあった。薬局の側も、処方箋なしに求められれば売ってしまうことがあり、それが法に触れるのかどうかもはっきりしなかった。

1951年、この混乱を整理する法の改正が行われた。提案したのは、上院のヒューバート・ハンフリーと下院のカール・ダーラムで、二人とも薬剤師の出身だった。改正は、薬をはっきり二つに分けた。店で誰でも買える薬と、医師などの処方箋がなければ渡してはならない薬である。習慣になりやすい薬、毒性が強いなどの理由で医師の監督なしには安全に使えない薬、そして審査の際に処方箋薬とされた新しい薬は、処方箋がなければ売れない。処方箋の要る薬の箱には、連邦法で処方箋なしに渡すことは禁じられている、と書かせた。電話での処方や、同じ処方での繰り返しの調剤についても決まりができた。

これで薬の安全は大きく上がった。だが、同時に手間も増えた。薬を手に入れるには医師の診察を受ける必要があり、費用も時間もかかる。薬を選ぶのは、本人ではなく医師になった。医師の権限は強まり、製薬会社が宣伝する相手も、薬を使う患者から、薬を選ぶ医師へと移っていった。医師向けの雑誌の広告や、医師を訪ねて回る営業の仕事が、ここから大きく育った。

1960年代の初め、ヨーロッパで睡眠薬が深刻な出生異常を引き起こしたサリドマイド禍は、アメリカでも薬の規制をさらに強めるきっかけになった。1962年の法の改正で、新しい薬は安全なだけでなく、効くことも示さなければならなくなった。処方箋と審査という二つの関門は、こうして戦後の薬の世界の土台になった。

線はその後も動き続けている。長く使われて安全性が確かめられた薬は、処方箋のいらない薬へ移されることがある。痛み止めや胃薬、花粉症の薬の中には、かつては処方箋が要ったものも多い。日本でも、医療用の薬を一般の薬に切り替える仕組みが取り入れられ、薬局で薬剤師の説明を受けて買う薬の区分も設けられた。逆に、乱用が問題になった薬が、あとから規制を強められることもある。アメリカでは1990年代の終わりから、処方箋薬のテレビ広告が広く流れるようになり、患者が医師に特定の薬を求めるという、宣伝の相手をふたたび患者に戻す動きも起きた。

誰が薬を選ぶのか。本人か、医師か、国か。薬を扱う職と医師の仕事に線を引いた薬を扱う職から三百年あまり。線を引き直すたびに、安全と自由と費用の釣り合いが問い直され、誰が責任を負うのかが動いてきた。