1837年恐慌

1830年代の半ば、アメリカ合衆国は好景気に沸いていた。綿花の値は上がり、西部の公有地は飛ぶように売れ、運河や鉄道の建設にはイギリスの資本が流れ込んだ。州が認可した銀行は次々に生まれ、手持ちの金銀をはるかに超える紙幣を刷って貸し出した。土地を買うための金を借り、その土地を担保にまた借りる。値上がりが続くかぎり、この仕組みは回り続けた。

その歯止めになるはずの合衆国第二銀行は、大統領アンドリュー・ジャクソンとの争い（銀行戦争）に敗れ、1836年に連邦の特許が切れていた。ジャクソンは政府の預金を各州の「お気に入りの銀行」に移し、これがさらに貸し出しをふくらませた。投機を危ぶんだジャクソンは1836年7月、公有地の代金は金か銀で払えと命じる正貨布告を出す。紙幣で土地を買えなくなった西部の銀行に金銀を求める声が集まり、東部の銀行から金銀が引き出されていった。

海の向こうでも潮目が変わった。イングランド銀行は手元の金が減ったのを見て金利を上げ、アメリカ向けの貸し出しを絞った。1837年の2月から3月にかけて、綿花の値は4分の1ほど下がった。綿花を担保に金を借りていたニューオーリンズの商社が倒れ、その手形を引き受けていたニューヨークの商会も連鎖して倒れた。2月にはニューヨークで、小麦粉の値上がりに怒った群衆が倉庫を襲う騒ぎも起きていた。

3月に大統領に就いたマーティン・ヴァン・ビューレンは、前任者の政策を引き継ぐと約束したばかりだった。4月、ニューヨークでは預金者が銀行に押しかけ、紙幣を金銀に換えようとした。5月10日、ニューヨークの銀行は金銀での払い戻しをいっせいに停止し、ほかの都市の銀行もそれに続いた。翌年いったん持ち直したものの、1839年に再び崩れ、不況は1843年ごろまで長引いた。全国の銀行の4割余りがつぶれ、物価と賃金は下がり続け、多くの人が職を失った。運河や鉄道のために借金を重ねていたいくつもの州は、1841年から翌年にかけて債券の利払いを止め、イギリスの投資家を怒らせた。

不況は暮らしの隅々に及んだ。小銭の金貨や銀貨が出回らなくなり、商人は代わりに銅の代用貨幣を作って釣り銭にした。その多くには、亀の背に乗った金庫や「ジャクソンの実験」といった皮肉な図柄が刻まれ、「苦しい時代の代用貨幣」と呼ばれた。オハイオ州カートランドでは、末日聖徒の指導者たちが作った銀行がこの年に行き詰まり、信者の中に深い亀裂を残した。西へ向かう移住の勢いも、しばらく鈍った。

ヴァン・ビューレンは1837年9月に臨時議会を開き、政府の金を民間の銀行に預けず、財務省が自分で保管する独立国庫の案を出した。景気を立て直すために政府が手を打つべきだという考えは、まだ一般的ではなかった。独立国庫の法はもめた末に1840年7月にようやく成立したが、翌年ホイッグ党が廃止し、1846年に改めて作り直されている。

不況のさなかの1840年の大統領選挙で、ヴァン・ビューレンは「ヴァン・ルーイン（破滅のヴァン）」とあだ名され、ウィリアム・ヘンリー・ハリソンに大敗した。恐慌は、景気が悪くなったときに政権が責めを負うという、その後のアメリカ政治の型の早い例にもなった。1848年のカリフォルニアのゴールドラッシュで金が流れ込み、景気は新しい段階に入っていく。中央銀行のない状態は、1913年に連邦準備制度ができるまで続き、そのあいだも恐慌はくり返し起きた。

恐慌の原因については、ジャクソンの政策に重きを置く見方と、イギリスの金融引き締めや綿花の値崩れ、メキシコや中国との銀の流れなど国の外の要因を重く見る見方があり、今も議論が続いている。