朝鮮特需

戦争に負けた日本の経済は、激しい物価の上昇に苦しんでいた。物が足りず、政府が復興のために大量のお金を出したことで、物価は数年で何十倍にもはね上がった。1949年、占領軍の経済顧問としてアメリカから来た銀行家ドッジは、政府の予算を赤字の出ないものに改めさせ、為替を1ドル360円に固定する。物価の上昇は止まったが、今度はお金の流れが一気に細り、物が売れなくなった。中小の会社の倒産が相次ぎ、大企業でも人員の整理が進められる。国鉄の大量の人員整理をめぐっては、下山事件や三鷹事件のような不可解な事件も起きた。

トヨタ自動車もその一つだった。1950年の春、トヨタは資金繰りに行き詰まり、銀行団の助けを受ける代わりに、千人を超える人員の整理を迫られる。長い労働争議の末に、創業者の豊田喜一郎は社長の座を退いた。

1950年6月25日、朝鮮半島で北の軍が境界線を越えて南へ攻め込み、朝鮮戦争が始まった。アメリカは国連軍の中心となって参戦し、日本に駐留していた部隊を次々と朝鮮へ送る。日本は、戦場にいちばん近い補給と修理の基地になった。

アメリカ軍は、戦争に要る物とサービスを、日本の企業に大量に注文した。トラックや車両、毛布や軍服、土嚢を作るための麻袋、有刺鉄線、鋼材、セメント、そして砲弾などの弾薬。前線から戻ってきた戦車や車両の修理も、日本の工場が引き受けた。こうした、アメリカ軍がドルで支払う特別な需要が「特需」と呼ばれた。トヨタには千台を超えるトラックの注文が入り、つぶれかけていた会社は息を吹き返した。

特需の額は、最初の3年ほどで10億ドル前後にのぼったとされ、その後も駐留軍の支出を含めて大きなドルが日本に流れ込んだ。当時の日本の輸出の総額に匹敵するほどの規模で、何よりもドルという外貨で払われたことが大きかった。外貨が足りずに原料を輸入できなかった日本は、そのドルで綿花や鉄鉱石を買い、工場を動かすことができた。

景気は一気に上向いた。鉄鋼や繊維の会社は注文に追われ、「糸へん景気」「金へん景気」という言葉が生まれる。1951年には、鉱工業の生産が戦前の水準を取り戻した。首相の吉田茂や財界の人びとの間からは、これを天の助けと見る声が上がったと伝えられる。

戦争は日本の政治も動かした。日本に駐留していたアメリカ軍が朝鮮へ出ていったあとの守りを埋めるため、1950年8月、占領軍の指示で警察予備隊が作られる。のちの自衛隊の始まりである。海では、旧海軍の掃海の部隊が秘密のうちに朝鮮の沖へ送られて機雷を取り除き、触雷で死者も出た。翌1951年、アメリカは日本を早く独立させ、西側の一員として立たせる道を選び、サンフランシスコ講和条約が結ばれた。

1953年の休戦（朝鮮戦争の休戦）とともに、特需の勢いは落ちた。それでも、この数年で日本の企業は設備を新しくし、アメリカ軍の厳しい品質の求めに応えるなかで、大量に、そろった品質の物を作る技術を身につけた。同じ1950年の夏には、アメリカの統計学者デミングが日本に招かれて品質管理の講習を行い、技術者や経営者たちが熱心に学んでいる。検査で不良品をはじくのではなく、作る工程そのものを測って改めるという考えは、のちに日本の製造業の強みとして知られるようになる。特需は、その後の高度成長、そして所得倍増計画へ続く成長の出発点の一つになったと考えられている。

しかし、そのことは朝鮮半島から見れば、まったく別の意味を持つ。日本の工場が息を吹き返していたその3年の間に、朝鮮半島では数百万人が死に、国土は焼け野原になり、一つの民族が南北に引き裂かれた。日本の戦後の復興は、隣の国の悲劇と背中合わせに始まったのである。日本に暮らす朝鮮半島出身の人びとにとっても、故郷の戦争は日本の好景気と同じ時に起きていた。