アイルランドの土地戦争

1879年4月20日、アイルランド西部メイヨー州の小村アイリッシュタウンに、7000人とも1万3000人ともいわれる人々が集まった。春の地代を払えない小作人たちが、地代の引き下げを求めた集会である。ここから3年余り、アイルランドの農村は地主と小作人の激しい争いに包まれた。これを土地戦争と呼ぶ。

アイルランドの土地は少数の手に集まっていた。1870年には、島の半分を750の家が持っていたとされる。地主の多くはプロテスタントで、イングランドに住む不在地主も多かった。カトリックの小作人は地主の一存で立ち退かされかねず、自分で畑や家に手を入れても、その価値は地主のものになった。アイルランドのジャガイモ飢饉の後、暮らしは少しずつ持ち直していたが、1870年代の終わりに雨続きの凶作と農産物の値崩れが重なり、1879年には西部が再び飢えに見舞われた。

集会を組んだのは、地元のジェイムズ・デイリーと、マイケル・ダヴィットだった。ダヴィットは幼いころ一家で立ち退かされてイングランドへ渡り、紡績工場の事故で右腕を失った。のちに共和派の秘密結社フィニアンに加わり、投獄も経験している。6月、ウェストポートの集会では新進の議員チャールズ・スチュワート・パーネルが演説し、小作人が自分の土地を持つべきだと説いた。10月21日、全国組織のアイルランド国民土地同盟が生まれ、パーネルが総裁に就いた。合言葉は「土地を人民へ」。この言葉は、小作人には自分の畑を持つことを、急進派には土地の国有を意味し、立場の違う人々を一つにまとめた。公正な地代、耕作権の保障、耕作権の自由な売買の三つが当面の要求だった。

1880年9月、パーネルはクレア州エニスの集会で、追い出された者の土地を借りた者には手を上げるのではなく、昔の病人のように世間から切り離して報いよ、と説いた。同盟は、立ち退かされた小作人の土地を他の者が借りるのを禁じた。禁を破った者や、取り立ての厳しい地主・差配人とは、誰も口をきかず、物を売らず、働きにも行かない。1880年秋、メイヨー州で差配人チャールズ・ボイコット大尉がこの扱いを受けた。収穫に人手が集まらず、北部から呼んだ義勇の労働者を大勢の兵が守って刈り入れをする騒ぎになった。彼の名は「ボイコット」という言葉として各国の言葉に残った。いっぽうで家畜の傷害や放火、脅迫も増えた。

首相ウィリアム・グラッドストンは二つの手を同時に打った。1881年の土地法で、地代を公の機関が定める仕組みを作り、小作人の権利を広げた。同時に強圧法で、裁判なしに人を拘禁できるようにした。パーネルらは土地法を批判して10月にダブリンのキルメイナム監獄へ送られ、獄中から地代の不払いを呼びかけた。政府は土地同盟を禁じたが、農村の暴力はかえって増えた。

1882年4月、パーネルと政府のあいだで取り決めが結ばれた。キルメイナム条約と呼ばれる。パーネルは暴力を抑える側に回り、政府は滞納した地代の問題に手を打つ。釈放から数日後の5月6日、ダブリンのフェニックス公園でアイルランド担当の首席秘書官と次官が刺殺され、和解の空気は冷え込んだ。それでも、土地戦争のいちばん激しい段階はここで収まった。

地代をめぐる争いは、1880年代後半の「運動計画」など、形を変えて続いた。政府は小作人に土地を買い取らせる法律を重ね、1903年の土地購入法で大地主の土地は国の資金で分けられていく。20世紀の初めには、多くの小作人が自作農になった。地主と小作人の争いは、こうして土地そのものが持ち主を替えることで終わっていった。土地の運動で鍛えられた組織と票は、パーネルの自治運動、すなわち第一次アイルランド自治法案を支える力にもなった。