ホームステッド法

独立したあとの合衆国は西へ広がり続けた。ルイジアナ買収や米墨戦争で手に入れた広大な公有地を、政府は長く売り払って財源にしてきた。これに対して、東部の労働者や移民のあいだでは、土地は耕す者にただで渡すべきだという声が強まっていた。北部の自由土地派と、そこから生まれた共和党は、西部を独立した自作農の土地にしたいと考えた。

反対したのは南部の奴隷主である。小さな自作農が西部を埋めてしまえば、奴隷を使う大農園が広がる余地は無くなり、奴隷制を認める州も増やせない。土地の無償配布の法案は何度も議会に出されては潰された。1860年にはようやく両院を通ったが、民主党のブキャナン大統領が拒否権を使って葬った。

流れを変えたのは南部の離脱だった。1861年に南部の諸州が連邦を去り、その議員たちも議会から消えると、反対する勢力はいなくなった。南北戦争のさなかの1862年5月20日、エイブラハム・リンカーンが署名して法は成立した。同じ年の7月には太平洋鉄道法も成立し、のちの大陸横断鉄道の開通が動き出している。戦争のさなかに、北部は西部の形を決める法を次々に通したのである。

中身は簡単だった。21歳以上の者か一家の主で、合衆国に武器を向けたことのない者は、160エーカー（約65ヘクタール）の公有地を申請できる。そこに5年住み、家を建てて耕せば、わずかな手数料だけで土地は自分のものになる。市民になる意思を表明した移民も、女性も申請できた。法は1863年1月1日に効力を持ち、その日にネブラスカで申請したダニエル・フリーマンが最初の一人とされる。

南北戦争が終わると、同じ考えを南部にも当てはめようとする法が作られた。1866年の南部ホームステッド法は、解放された元奴隷たちに南部の公有地を開こうとしたものだった。しかし残っていたのは痩せた土地や森ばかりで、道具も種も買えない元奴隷が自分の農場を持つのは難しく、法は10年後に廃止された。一方、西部では乾いた土地の実情に合わせて、1904年にネブラスカ西部で640エーカーまで、1909年にはより広い地域で320エーカーまで申請できるようにする法が続いた。

1862年から1934年までに、約160万件の申請が認められ、約2億7000万エーカーが個人のものになった。合衆国の国土のおよそ1割にあたる。ドイツや北欧からの移民も加わって、グレートプレーンズに入植者が流れ込んだ。木の無い草原では、草の根が張った土を切り出して積んだ芝土の家に住む者も多かった。

ただ、宣伝ほど甘い話ではなかった。雨の少ない大平原では160エーカーで一家が食べていくのは難しく、申請した者のうち実際に所有権まで行き着いたのは4割ほどだったとされる。名義を借りて土地を買い集める投機や不正もあった。その広がりをどう見るかは歴史家のあいだで評価が割れている。そして配られた土地の多くは、もとは先住民が暮らし、狩りをしていた場所だった。入植の拡大は先住民の土地の喪失と表裏の関係にあり、平原の戦いはウーンデッド・ニーの虐殺で一つの区切りを迎える。

法はその後も手直しされ、1913年には住む年限が3年に縮められた。1976年の連邦土地政策管理法で無償の払い下げは終わり、アラスカだけが1986年まで残った。最後の土地を得たのはアラスカの川沿いに住んだケン・ディアドーフで、条件は1979年に満たしていたが、証書が届いたのは1988年だった。