大西洋憲章

1941年の夏、ヨーロッパの大陸はほぼドイツとその同盟国の支配下にあった。イギリスはバトル・オブ・ブリテンを持ちこたえたものの、大西洋では潜水艦に補給線を脅かされ、6月にはドイツがソ連へ攻め込んで（独ソ戦の始まり）、戦争はさらに広がっていた。アメリカはまだ中立を保っていたが、フランクリン・ローズヴェルト大統領は3月に武器貸与法を成立させ、イギリスに兵器や物資を送り始めていた。

8月、ローズヴェルトとチャーチル首相は、カナダの東、ニューファンドランド島のプラセンシア湾で秘密に落ち合った。ローズヴェルトは10日間の釣り旅行という触れ込みで出かけ、湾で巡洋艦オーガスタに乗り移った。チャーチルは戦艦プリンス・オブ・ウェールズで大西洋を渡り、8月9日に湾へ入った。10日の日曜日には、英艦の甲板で両国の将兵が並んで礼拝を行い、同じ賛美歌を歌った。チャーチルはこの場面に深く心を動かされたと書き残している。

数日間の話し合いの結果、8月14日に共同の宣言が発表された。これが大西洋憲章である。8つの項目は次のようなものだった。両国は領土の拡大を求めない。住民の意思に反する領土の変更を認めない。すべての民族が自らの政府の形を選ぶ権利を尊重し、力で奪われた主権と自治を回復させる。貿易と資源に対する機会の平等、労働条件と社会保障の改善、恐怖と欠乏からの自由、海の自由、そして武力の放棄と侵略国の武装解除である。

宣言は一枚の条約文書として署名されたものではなく、新聞発表として世界に伝えられた。それでも、まだ参戦していないアメリカの大統領が、交戦国の首相とともに「ナチスの暴政の最終的な破壊」の後の世界を語ったことの意味は大きかった。9月にはソ連や欧州の亡命政府もロンドンでこの原則への支持を表明した。

12月、真珠湾攻撃でアメリカが参戦すると、1942年1月1日、枢軸国と戦う26か国がワシントンで「連合国共同宣言」に署名し、大西洋憲章の原則を共通の目標として掲げた。ここで使われた「連合国（ユナイテッド・ネーションズ）」の名は、そのまま戦後の国際連合の成立に受け継がれる。戦後の自由貿易の仕組みづくりにも、憲章の考え方が流れ込んだ。

会談の舞台となったプラセンシア湾のアルジェンシアには、1940年にイギリスから借りたばかりのアメリカ海軍の基地があった。古い駆逐艦50隻と引き換えに、アメリカがイギリス領の基地を借りる協定によるものである。チャーチルを乗せてきた戦艦プリンス・オブ・ウェールズは、その4か月後の12月10日、マレー半島の沖で日本の航空機に沈められた。

憲章の第3項がうたう民族自決は、たちまち議論を呼んだ。植民地の人々はこれを自分たちにも向けられた約束と受け取った。しかしチャーチルは9月の下院で、それはナチスに占領されたヨーロッパの国々のことであり、インドやビルマなど大英帝国の内部の問題とは別だと述べた。この食い違いは、戦後の独立運動が英米の言葉を使って独立を求める根拠の一つになった。

日本の側も、この宣言を意識していた。1943年11月に東京で開かれた大東亜会議で採択された大東亜共同宣言は、共存共栄や自主独立の尊重、人種差別の撤廃をうたった。これは大西洋憲章に対抗し、アジアの戦争に大義を与えようとしたものだとしばしば指摘される。英米と日本は、どちらも植民地の人々に向けて言葉の上での約束を競い合ったのである。

領土不拡大の原則も、戦争が進むにつれて揺らいだ。ソ連はバルト三国やポーランド東部の併合を認めるよう求め、ヤルタ会談で英米はその多くを受け入れた。大西洋憲章は、理想を掲げた宣言と、大国の現実の取引とのあいだの隔たりを示す文書としても読まれている。