母乳代替品の売り方

母乳が出ない、あるいは母親が亡くなった赤ちゃんに何を飲ませるかは、昔から命にかかわる問題だった。豊かな家は乳母を雇い、そうでない家は動物の乳や、穀物を煮た汁で育てようとしたが、多くの赤ちゃんが助からなかった（乳母と捨て子）。19世紀の後半、スイスの薬剤師アンリ・ネスレが、牛乳と小麦粉などを混ぜた乳児用の粉を売り出した（乳児のための粉）。その後、牛乳の成分を母乳に近づけた粉ミルクが改良され、20世紀には欧米で広く使われるようになった。母乳で育てられない赤ちゃんにとって、粉ミルクはまさに命綱である。

ところが1960年代から70年代にかけて、欧米で出生率が下がり、粉ミルクの売れ行きが伸び悩むと、メーカーはアジア、アフリカ、中南米の国々に販路を広げた。そのやり方が問題になった。ラジオや看板で、粉ミルクで育った赤ちゃんは丸々と健康に育つと宣伝した。看護師のような白い制服を着た販売員が病院や産院を回り、出産したばかりの母親たちに粉ミルクを勧めた。病院には無料の見本が大量に配られ、生まれたばかりの赤ちゃんにまず粉ミルクが与えられた。

母乳は、赤ちゃんが乳を吸うことで出るようになる。生まれてすぐの数日を粉ミルクで過ごすと、母乳の出が悪くなりやすい。退院するころには、母親は母乳で育てることが難しくなっていて、家族は粉ミルクを買い続けるしかない。だが、粉ミルクは貧しい家庭にとって、収入の大きな割合を占める高価な品だった。家族は少しでも長くもたせようと、粉を規定より薄く溶かした。赤ちゃんは栄養が足りずに痩せていった。

さらに深刻だったのは、水と衛生の問題である。安全な水道の無い土地では、粉ミルクを溶かす水そのものが汚れていた。哺乳瓶を煮沸して消毒するための燃料も、きれいに洗う設備も無い。汚れた水と哺乳瓶から、赤ちゃんは下痢を起こし、脱水で命を落とした。母乳には、赤ちゃんを病気から守る成分が含まれている。母乳で育っていれば避けられたはずの死が、各地で起きていると、医師たちは警告し始めた。

1974年、イギリスの援助団体が、こうした実態を告発する小冊子を出した。題は『赤ちゃん殺し』である。スイスの市民団体がこれをドイツ語に訳し、「ネスレは赤ちゃんを殺す」という題で出すと、ネスレは名誉を傷つけられたとして訴えた。1976年の判決は題名についてネスレの訴えを一部認めたが、裁判官は、ネスレが死や病気の責任を問われたくないなら、販売のやり方を根本から考え直すべきだ、と付け加えた。1977年にはアメリカで、ネスレの製品を買わないよう呼びかける運動が始まり、ヨーロッパなど各国に広がった。アメリカの議会でも公聴会が開かれた。

こうした動きを受けて、世界保健機関（世界保健機関の設立）とユニセフの設立は、1979年に国際会議を開き、粉ミルクの売り方についての国際的な決まりを作る作業に入った。1981年5月、世界保健機関の総会は、「母乳代替品の販売流通に関する国際規準」を採択した。賛成は118か国、反対はアメリカ一国だった。アメリカは、企業の自由な活動を国際機関が縛ることに反対した。

規準は、粉ミルクを売ること自体を禁じたわけではない。母乳で育てられない赤ちゃんのために、安全な粉ミルクが手に入ることは大切だと認めている。そのうえで、売り方に線を引いた。一般の人々に向けて粉ミルクを宣伝してはならない。母親に無料の見本を配ってはならない。病院や保健所で販売の促進をしてはならず、医療に携わる人に贈り物をしてはならない。製品の表示には、母乳がもっとも良いことを記し、赤ちゃんの絵や写真で粉ミルクを理想化してはならない。対象は粉ミルクだけでなく、哺乳瓶や乳首にも及んだ。

ただ、この規準には法的な強制力が無く、守らせるには、各国が自分の国の法律に取り入れる必要がある。取り入れ方は国によってまちまちで、規準が守られていないという指摘は、その後も繰り返されてきた。ネスレの不買運動は、同社が規準を守ると約束した1984年にいったん終わったが、約束が守られていないとして1988年に再開された。

母乳で育てるかどうかは、本来、母親と家族が自分の事情に合わせて選ぶことである。働く母親、母乳が出ない母親、病気のために母乳を与えられない母親にとって、粉ミルクは欠かせない。問題は、売る側の宣伝と仕組みが、その選択を左右し、選択の前提となる水や燃料の無い家庭にまで押し寄せたことにあった。下痢で弱った子どもを救う安価な治療（経口補水療法）が広められたのと同じ時期に、この規準は、売ってよいものでも売り方は決められる、ということを世界に示した。