トリアノン条約
概要
連合国がハンガリーと結んだ講和条約。旧領の約7割を割き、300万人を超えるハンガリー人が国外に残された。
場所
48.80°N 2.12°E · フランス
関わった人(1)
ホルティ・ミクローシュAD1868年6月18日–AD1957年2月9日 · 批准した政権の摂政本文
第一次世界大戦の敗戦が決まった1918年10月末、ブダペストではミハーイ・カーロイの政府が生まれ、ハンガリーはオーストリアとの連合を解いた。しかし独立は国土の保全を意味しなかった。休戦の後、北からチェコスロヴァキア軍、東からルーマニア軍、南からセルブ人の軍が進み、旧王国の周縁は次々に占領された。1919年3月、連合国がさらに広い地域からの撤退を求めると、カーロイ政府は退き、クン・ベーラらのハンガリー評議会共和国が生まれた。この政権はルーマニア軍に敗れて8月に倒れ、首都は一時占領された。
講和会議にハンガリーの代表団が招かれたのは、混乱がようやく収まった1920年1月だった。手渡された条件は交渉の余地の無いもので、休戦後の占領線がほぼそのまま新しい国境になっていた。代表団は住民投票を求めたが、連合国は受け入れなかった。条約に添えられた仏首相ミルランの書簡は、住民に問うても結果は大きく変わらないと説明している。代表団は抗議のうえで、6月4日、ヴェルサイユ宮殿の庭園にある大トリアノン宮で署名した。
1月16日、代表団を率いた老政治家アポニ・アルベルトは、講和会議の最高評議会でフランス語、英語、イタリア語を使い分けて演説し、千年続いた王国の一体性と、住民に問うことの正しさを訴えた。演説は名演とたたえられたが、条件はほとんど変わらなかった。アポニは署名を拒み、最後に署名したのは福祉相ベーナールド・アーゴシュトと公使ドラシェ=ラーザール・アルフレードの二人だった。
失ったものは大きかった。自治領のクロアチアを含めた旧ハンガリー王国の領土の約72%が割かれ、手元に残ったのは国土の28%、人口の36%、約760万人だった。トランシルヴァニアと東部はルーマニアへ、スロヴァキアと東端のルテニアはチェコスロヴァキアへ、南のヴォイヴォディナとクロアチアは南スラヴの王国へ、西端のブルゲンラントはオーストリアへ渡った。新しい国境の外に残されたハンガリー人は300万人を超えた。軍は3万5千人に制限され、賠償も課された。
条約は少数民族の側から見れば、長く続いた支配からの解放だった。トランシルヴァニアのルーマニア人やスロヴァキア人にとって、1920年は自分たちの国に属した年である。しかし国境は民族の分布どおりには引かれず、鉄道や要地を押さえるために、ハンガリー人が多く住む帯も隣国に組み込まれた。民族自決の原則は、敗れた側には同じようには当てはめられなかった。
ハンガリー国内では、署名の日に国中で弔旗が掲げられ、教会の鐘が鳴らされたと伝えられる。「いや、いや、決して(ネム・ネム・ショハ)」という標語が学校や街角に掲げられ、条約の見直しは戦間期の政治の合言葉になった。ホルティ・ミクローシュの摂政政府は国内では条約を批准しながら、外交では失地の回復をめざし続けた。
この願いはやがてドイツとイタリアに近づく道を開いた。ミュンヘン会談の後、1938年と1940年のウィーン裁定で、ハンガリーはスロヴァキア南部と北トランシルヴァニアを取り戻した。だがその代償は第二次世界大戦への参戦だった。1947年のパリ講和条約で国境はほぼトリアノンの線に戻された。
今もこの条約はハンガリーの人々の記憶の深いところにある。2010年、ハンガリーの国会は6月4日を「国民の団結の日」と定めた。隣国に住むハンガリー系の少数民族の扱いは、いまも周辺国との外交の課題であり続けている。