濃尾地震

1891年（明治24年）10月28日の午前6時38分、岐阜県の北西部、根尾谷のあたりの地下で断層が動いた。規模はマグニチュード8.0と推定されている。陸の真下で起きた地震としては、日本の記録に残る中で最大のものである。のちの阪神・淡路大震災の地震（マグニチュード7.3）と比べても、はるかに大きなエネルギーが解き放たれた。被害は美濃（岐阜県）と尾張（愛知県）を中心に、隣の滋賀県や福井県にも及んだ。美濃と尾張にまたがる地震として、濃尾地震と呼ばれる。

断層のずれは地表に現れ、福井県との境から岐阜県を抜けて愛知県の近くまで、およそ80キロにわたって続いた。根尾村の水鳥（みどり）という集落では、地面が上下に6メートル、横に4メートルほど食い違い、畑の中に崖のような段差ができた。その姿は写真に撮られ、世界の地震学の教科書に載るほど有名になった。

被害は甚大だった。死者は7273人、負傷者は1万7千人を超え、全壊した家は14万戸あまりにのぼった。岐阜の町とその周辺では、倒れた家から火が出て被害を広げた。岐阜の惨状を伝えようとした新聞記者の第一報は「ギフナクナル」だったと伝えられる。震源に近い山では木がすべて崩れ落ち、はげ山になったところもあった。人びとは「美濃・尾張」をもじって、この地震を「身の終わり地震」と呼んだ。

この地震は、明治の日本が取り入れてきた西洋の建物の弱さもあらわにした。開通してまもない東海道線の長良川の鉄橋が落ち、名古屋や大阪では煉瓦造りの工場や役所の建物が崩れた。名古屋城の石垣も傷んだ。一方で、厚い土壁で造られた昔ながらの土蔵の被害は比較的軽かった。ヨーロッパの技術をそのまま持ちこむだけでは、地震の国の建物は守れない。そのことを多くの人が思い知らされた。

電信の線があちこちで切れたため、被害の全体がつかめるまでには時間がかかった。東京の新聞が事態の大きさを伝えたのは、地震から2日後のことである。知らせはロンドンの新聞にも電報で届き、日本を旅していた外国人の家族が安否を問う電報を打った。

学者たちはすぐに現地へ向かった。帝国大学の地質学者、小藤文次郎は、地表に現れた断層を調べ、断層がずれることこそが地震の原因であると唱えた。当時は、地下のマグマの動きや爆発が地震を起こし、断層はその結果にすぎないという考えが広く信じられていた。小藤の主張は、地震の起き方の理解を大きく進めるものだった。お雇い外国人として地震学を育ててきたジョン・ミルンは、写真家でもある技師バートンとともに被災地を回り、写真集『1891年の日本の大地震』を世に出した。各地の観測所にあった地震計は、本震の揺れが大きすぎて途中で振り切れたが、その後の余震を記録し続けた。若い地震学者の大森房吉は、こうした記録から、余震の数が時とともに減っていく決まり（大森公式）を導いた。

被害の大きさに衝撃を受けた数学者の菊池大麓らは、地震そのものは防げなくても、被害を小さくする方法は研究できると考え、帝国議会に研究機関を作るよう訴えた。政府はこれを受け入れ、1892年に文部省のもとに震災予防調査会が置かれた。地質学、物理学、建築学の学者が集まり、地震の仕組みとともに、揺れに強い建物や橋の造り方を調べた。ミルンも嘱託としてこれに加わった。地震の研究が国の事業になったのは、このときからである。外国人の学者が中心になって始めた日本地震学会（地震を学ぶ会）の取り組みは、日本人自身の手に引き継がれた。

震災予防調査会は、30年あまり後の関東大震災で十分な備えを示せなかったと批判され、1925年に廃止された。その後を継いだのが、東京帝国大学の地震研究所である。根尾谷の断層の段差はいまも残り、国の特別天然記念物として保存されている。近くには、断層を地下で切って見せる観察館が建てられている。