三池争議

福岡県大牟田市と熊本県荒尾市にまたがる三池炭鉱は、日本でも指折りの大きな炭鉱だった。明治の半ばに国から三井に払い下げられ、囚人や、遠くの島から移ってきた人々、のちには朝鮮や中国から連れて来られた人々も掘った。戦後の復興では、石炭は鉄と並んで国の再建を支える柱とされ、炭鉱で働く人は「産業の戦士」と呼ばれた。三池の労働組合は1万数千人を抱え、職場ごとに学習会を重ねて、現場の仕事の割り振りにまで口を出す強い組合に育っていた。

1950年代の後半、潮目が変わる。中東から安い石油が大量に入り始め、工場も発電所も燃料を石油に切り替えていった。いわゆるエネルギー革命である。国内の石炭は掘るほど深くなって値段が高く、各地の炭鉱は閉山と人減らしに追い込まれた。1959年、三井鉱山は大幅な人員の削減を打ち出し、希望退職が目標に届かないと、12月、三池鉱で1200人あまりを名指しで解雇すると通告した。名簿には、組合の活動家が多く含まれていた。会社は「生産を妨げる者」を除くためだと説明し、組合は組合を潰すための解雇だと受け止めた。

1960年1月25日、会社は炭鉱を閉ざして組合員を締め出し、組合は無期限のストライキで応じた。会社の後ろには財界が、組合の後ろには総評がつき、全国から支援の労働者や学生が大牟田へ集まった。「総資本と総労働の対決」と呼ばれたゆえんである。長引くストライキの中で、賃金の入らない組合員の暮らしは苦しくなり、3月17日、仕事に戻ることを求める組合員が分かれて第二組合を作った。

3月29日、第二組合員の入坑を止めようと構えていた組合のピケ隊に暴力団員の一団が襲いかかり、組合員の久保清が刃物で刺されて死んだ。この日を境に、争議は人の命のかかった対立になる。炭鉱の町では、昨日まで同じ坑内で働いていた者どうしが口をきかなくなり、子どもたちの間にまで溝が広がったと伝えられる。

夏、焦点は石炭を積み出す設備「ホッパー」に移った。組合はここを2万人ともいわれるピケ隊で囲み、裁判所は組合員の立ち入りを禁じる仮処分を出し、警察は1万人規模の警官を集めた。東京で安保闘争が頂点を迎え、岸内閣が倒れたのと同じ年の7月である。流血の衝突が目の前に迫ったが、発足したばかりの池田内閣の労働大臣が乗り出し、中央労働委員会があっせんに入って、ぎりぎりで衝突は避けられた。

8月に出されたあっせん案は、名指しの解雇を事実上認め、対象者は自ら退職したものとして扱うという内容だった。組合はいったん反発したが、支援の組合の熱は冷めつつあり、秋に受け入れを決める。争議は組合の敗北で終わった。池田内閣は所得倍増計画を掲げ、政治の対立から経済の成長へ、世の中の関心を移していく。三池の敗北は、労働組合が職場のあり方そのものを争う時代の終わりとも受け取られ、その後の日本の労使の関係は、話し合いと協調を重んじる方向へ傾いた。

争議の3年後の1963年11月9日の午後、三池の三川坑で炭じんの爆発が起きた。458人が死に、800人を超える人が一酸化炭素の中毒になった。坑道に積もった石炭の粉が、何かのはずみで燃え広がったとされる。爆発の原因と責任は長く争われ、会社の幹部は起訴されなかった。中毒になった人の多くは、記憶や感情、言葉の障害に苦しみ、家族が長い介護を担った。坑内のガスを知るために鳥を連れて入った時代（炭鉱のカナリア）から半世紀以上たっても、地下の危険は消えていなかった。

石炭の時代は、そのあとも終わりへ向かった。三池炭鉱は1997年3月に閉山し、120年あまりの歴史を閉じた。宮原坑、万田坑、三池港などの跡は、2015年に世界遺産「明治日本の産業革命遺産」の一部になっている。イギリスでも1984年に炭鉱の閉鎖をめぐる大きな争議が起きた（イギリス炭鉱ストライキ）。エネルギーが変わるとき、その重さを最初に背負うのは、それを掘ってきた人々だった。