版籍奉還

明治元年（1868年）、戊辰戦争に勝った新政府が直接治めていたのは、旧幕府の直轄領など全国の一部に過ぎなかった。残りは、270を超える藩がそれぞれの殿様のもとで治めていた。年貢も兵も藩ごとに別々で、新政府は各藩に命令を出しても、それを実行させる手立てを持たなかった。名目は天皇の政府でも、中身は大名の連合に近い。

藩をどうするかは、新政府の中心にいた人々の最大の課題だった。長州の木戸孝允は早くから、藩主が土地と人民を朝廷に返すべきだと説いていた。姫路藩主の酒井忠邦のように、自ら返上を願い出る大名もいた。ただし、それを全国の藩に一度に命じれば、反発は避けられない。戊辰戦争の勝者である薩摩や長州の藩士たちでさえ、自分の藩が無くなることには抵抗があった。

明治2年1月、薩摩・長州・土佐・肥前の4藩の藩主が連名で、土地（版）と人民（籍）を朝廷に返したいという上表を出した。戊辰戦争で新政府の主力となった4藩が先に手を挙げれば、他の藩も後に続かざるを得ない。根回しをしたのは、木戸と薩摩の大久保利通らである。実際、上表が出ると、ほかの藩も次々に同じ願いを出した。遅れれば新政府への忠誠を疑われるからである。

同じ年の6月、政府はこれを聞き入れた。

箱館の五稜郭が開城し、戊辰戦争が終わったのは、その前月のことである（箱館戦争の終結）。この年には、明治天皇が京都から東京へ移り、政府の機能も東京に移されていった。内戦が終わり、首都が定まる。藩の扱いに手を付ける条件が、ようやく整ったときだった。ところが、土地と人民を返した藩主たちは、そのまま「知藩事」に任命された。知藩事は政府が任命する地方長官という位置づけだが、治める土地も、仕える家臣も、もとのままである。外から見れば、殿様が肩書きを変えただけだった。

それでも、変わったことはいくつかあった。まず、藩主の家の収入が、藩の実収入の10分の1と定められ、藩の財政と藩主の家計が切り分けられた。家臣たちの禄も整理され、多くの藩で削られた。公家と大名は合わせて「華族」とされ、藩士は「士族」と呼ばれるようになった。藩の土地は藩主の私有物ではなく、朝廷から預かっているものだ、という原則が、文書の上で確定した。

「版」は版図、つまり土地のことで、「籍」は戸籍、つまりそこに住む人々のことである。土地と人を誰が治めるのかという、統治の根本を言い表した言葉だった。

これは、形を先に変えておく手だった。いきなり藩を廃止すれば、各地の藩士が武器を取るかもしれない。そこで、藩主が自分から返上したという形をとり、藩の土地は本来、天皇のものだという理屈を先に通してしまう。中身を変えるのは、その後でよい。

2年後の明治4年（1871年）7月、政府はこの原則を根拠に廃藩置県を断行した。知藩事は全員が罷免されて東京に住むよう命じられ、藩は県に置き換えられた。県の長官には、中央から別の人間が送り込まれた。廃藩置県のときには、薩摩・長州・土佐から集めた約1万の御親兵が東京に控えており、反乱に備えていた。

廃藩置県が意外なほど抵抗なく進んだのは、版籍奉還で地ならしが済んでいたからだと考えられている。多くの藩は戊辰戦争の戦費で借金を抱え、財政が行き詰まっていた。藩の借金を政府が引き受け、藩主には家禄を保証するという条件は、藩主にとっても悪いものではなかった。

二段階で進めたこの改革によって、日本は約2年半のうちに、大名が治める国から、中央政府が任命した役人が治める国へと移った。ヨーロッパの国々が何世紀もかけた封建制の解体を、ほぼ流血なしにやってのけたことは、当時日本にいた外国人をも驚かせたと伝えられる。