電子の署名

紙に書いた署名は、長いあいだ「本人が確かにそう約束した」ことを示すしるしだった。筆跡はその人の手の癖を写し、紙はそこにあって、後から書き換えれば跡が残る。17世紀のイングランドが重い約束に書面と署名を求めて以来（書面と署名）、多くの国の法律は、契約や届け出に紙と署名、あるいは印章を求めてきた。日本では、明治の初めに印鑑の登録の制度が作られ（印鑑登録）、署名の代わりに判子を押すことが本人のしるしになった。

20世紀の終わり、取引の場が通信の上へ移り始めた。電子メールが普及し（最初の電子メール）、1990年代の後半にはインターネットで物を買い、契約を結ぶことが当たり前になろうとしていた。ところが、画面の上の文書には筆跡も無く、紙も無い。電子の文書は、跡を残さずにいくらでも書き換えられ、誰が送ったのかも見た目だけでは分からない。それでは、画面の上で交わした約束を、本人のものとして信じてよいのか。

技術の側には、すでに答えがあった。1970年代に生まれた公開鍵暗号を使えば、本人だけが持つ秘密の鍵で文書から特別な値を計算し、それを文書に添えることができる。誰でも手に入る公開の鍵を使えば、その値が確かに本人の秘密の鍵で作られたこと、そして文書が一文字でも書き換えられていないことを確かめられる。これをデジタル署名と呼ぶ。筆跡よりもはるかに偽造が難しく、改ざんも見破れる。理屈の上では、紙の署名より確かなしるしだった。

足りなかったのは、法がそれを認めるかどうかである。契約や届け出に「書面」や「署名」を求める法律は無数にあり、その多くは紙に手で書くことを前提にしていた。電子の署名で結んだ契約が、裁判で書面の契約と同じに扱われるのか、誰にも分からなかった。分からなければ、企業も個人も安心して電子の取引に踏み出せない。

アメリカでは、1995年にユタ州が、デジタル署名に法的な効力を認める法律を作ったのが早い例である。その後、各州がばらばらに法律を作り始めたため、州ごとに決まりが違うという混乱が生まれた。そこで連邦議会は、全国の取引に共通する決まりを定めることにした。2000年6月、クリントン大統領が署名して成立した法律は、電子的な記録や署名であるというだけの理由で、契約の効力を否定してはならない、と定めた。大統領はこの法律に、まず電子の署名で、続いて手書きでも署名してみせたと伝えられる。

この法律の特徴は、特定の技術を指定しなかったことにある。暗号を使ったデジタル署名だけでなく、画面上で名前を打ち込むことや、「同意する」のボタンを押すことも、当事者が署名のつもりで行ったのであれば、電子の署名になりうるとした。技術は日々変わるので、法が特定の方式に縛られないようにしたのである。

日本でも同じ2000年に、電子署名と、その署名が本人のものであることを証明する認証の業務についての法律が作られ、翌年から施行された。本人だけが行える方式の電子署名がされた電子の文書は、本人の意思で作られたものと推定する、という内容である。ヨーロッパでも1999年に共通の指令が出され、のちに加盟国全体で使える規則に改められた。

それでも、制度ができたからといって、すぐに紙と判子が消えたわけではない。日本では、法律ができた後も、役所の手続きや会社の稟議、取引先との契約で、紙に判子を押す習慣が長く残った。変わるきっかけになったのは、2020年に新型の感染症が広がり、出社せずに働くことが求められたときである。判子を押すためだけに会社へ行かなければならない、ということが大きな問題になり、役所の手続きから判子をなくす動きが一気に進んだ。

技術は1970年代からあり、法律は2000年にできた。それでも、人々が実際に電子の署名を使うようになるまでには、さらに20年ほどがかかった。制度を動かすのは技術そのものより、「これで良い」と社会が合意することであり、その合意には時間がかかる。古代の粘土板に押された印章（円筒印章）から画面上の暗号の値まで、本人のしるしの形は変わっても、それを信じるための約束事が要ることは変わらない。