書面と署名

17世紀のイングランドでは、約束の多くは口で交わされていた。読み書きのできない人も多く、紙に書いて署名するのは、土地の譲り渡しなど、ごく限られた重い取引だけだった。口約束でも契約は成り立つ。ただ、争いになると困ったことが起きる。言った、言わないの水掛け論になったとき、裁判所は証人の話を聞いて決めるしかない。

当時の裁判の仕組みは、この弱点を大きくしていた。民事の裁判で事実を決めるのは陪審で、陪審は法廷で聞いた証言をもとに判断した。しかも、契約の当事者本人は、利害があるとして法廷で証言することが許されていなかった。約束をしたかどうかを一番よく知っている二人が口を閉ざしたまま、第三者の証言だけで勝ち負けが決まる。そこに付け込んで、金で証人を雇い、ありもしない約束をでっち上げる者が出てきた。偽りの証言で土地を奪われたり、身に覚えのない借金の保証を押しつけられたりする危険があった。

1660年の王政復古のあと、議会はこの問題に取り組んだ。この時期の議会は、2年後の人身保護法のように、裁判の手続きにかかわる法律を次々に作っている。1677年、議会は「詐欺と偽証を防ぐための法律」を成立させた。日本では「詐欺防止法」と訳されることが多い。

この法律は、いくつかの種類の約束について、書面にして、責任を負う者が署名していなければ、裁判所はその約束を強制しない、と定めた。土地の売買や、土地についての権利を与える約束。他人の借金を代わりに払うという保証の約束。結婚を条件にした約束。結んでから1年以内に果たされない約束。そして、一定の額を超える品物の売買である。遺言についても、書面にして証人の前で署名することを求めた。どれも、約束が重く、後で争いになりやすく、しかも偽りの申し立てがしやすい種類のものだった。

この法律の考え方は、証拠のために形式を求める、というものである。書面と署名があれば、後で約束の中身をめぐって争う余地は小さくなる。偽の証人を雇っても、書面が無ければ訴えは通らない。人々の側も、重い取引をするときには紙に書いて署名するという習慣を身につけていく。法が形式を求めることで、取引の慎重さが育てられた面もある。

しかし、形式を求めることには裏の面もあった。本当に約束を交わし、相手もそれを分かっていたのに、書面が無いというだけで、約束を破った側が責任を逃れられる。法律の名前とは逆に、この法律が詐欺の道具になる場合さえあった。口約束を信じて家を建て始めた者や、代金の一部を払った者が、書面が無いからと見捨てられるのは不当である。そこでイングランドの裁判所は、約束の一部がすでに果たされている場合などには、書面が無くても約束を認めるという例外を、長い時間をかけて積み上げていった。偽りを防ぐことと、本当の約束を守らせることの間で、法は揺れ続けた。

この法律は、イギリスの植民地を通じて、アメリカの各州にも引き継がれた。アメリカではいまも、土地の売買や、一定の額を超える品物の売買について、書面を求める決まりが広く残っている。一方、本国のイギリスでは、20世紀の半ばに大部分が廃止され、保証の約束と土地の取引についての決まりだけが残った。当事者が法廷で証言できるようになり、偽証の危険が以前ほど大きくなくなったことも背景にある。

日本では契約書に判子を押す習慣が根強いが（印鑑登録）、民法そのものは、契約は原則として口約束でも成り立つ、という立場を取っている。それでも、保証の約束については、2004年の改正で書面にしなければ効力が無いと定められた。軽い気持ちで引き受けた保証で人生を狂わされる人が後を絶たなかったからである。何に形式を求めるかという選び方は、その社会がどんな不正をより恐れているかを映している。

紙と手書きの署名を前提にしたこの考え方は、取引が通信の上で行われるようになった20世紀の終わりに、新しい問題に出会う。画面の上の約束に、署名はどうやって付けるのか（電子の署名）。300年以上前の法律が立てた問いは、形を変えて今も続いている。