中国がごみを受け入れなくなる

家庭や会社で分別して出された古紙やペットボトル、プラスチックの容器は、回収されたあと、どこへ行くのか。1990年代から2010年代にかけて、その答えの多くは「海の向こう」だった。三本の矢印が輪を描くリサイクルのマークがつけられた資源ごみの相当な部分は、集められ、圧縮して束ねられ、コンテナに詰められて、アジアの国々、とくに中国へ運ばれていた。

なぜ中国だったのか。中国は世界の工場として、欧米や日本へ大量の製品を送り出していた。製品を運んだコンテナ船（コンテナ輸送のはじまり）は、帰りには空のコンテナが多く、帰り荷の運賃はとても安かった。一方、急な成長で原料の足りない中国の工場にとって、輸入した古紙やプラスチックは安い原料になった。送る側は自国で処理するより安く、受け取る側は原料が手に入る。1992年から2016年までに、世界で輸出された廃プラスチックのうち、およそ45パーセントが中国に入ったという研究がある。香港を経由したものを加えると、さらに多い。日本も、輸出していた廃プラスチックの半分ほどを中国と香港へ送っていた。

だが、その「原料」の中には、洗われていない食べ物の容器、混ざったままの別の素材、リサイクルできないごみがたくさん含まれていた。中国の沿岸や農村には、輸入したごみを手で選り分け、洗い、溶かす小さな作業場が無数にでき、そこで出た汚れた水は川に流され、使えない残りは野焼きされた。そうした作業場で暮らす家族を撮った記録映画が国内外で話題になったことも、政府を動かした一因と言われる。中国政府は2013年、汚れのひどい輸入品を港で厳しく検査し始め、さらに2017年、より徹底した取り締まりに乗り出した。

2017年7月、中国は、生活から出る廃プラスチックや、選り分けていない古紙など24種類の固形廃棄物の輸入を、年末で止めると世界貿易機関に通知した。2018年1月から実施され、ほかの資源ごみにも、混ざりものが0.5パーセント以下という、ほとんど満たせない基準が課された。国の環境を守ることに加え、国内で出るごみを回収して使う仕組みを育てることが狙いだった。

影響はすぐに出た。欧米や日本の回収業者の倉庫には、行き場を失った資源ごみの束が積み上がった。アメリカやオーストラリアの一部の自治体では、資源ごみの回収をやめたり、集めたものを埋め立てや焼却に回したりするところも出た。日本でも、廃プラスチックの輸出は大きく減り、国内の処理の施設は受け入れきれなくなった。

行き場を求めたごみは、東南アジアへ流れた。マレーシア、ベトナム、タイ、インドネシアへの廃プラスチックの輸入は、2018年に急に増えた。マレーシアでは、許可の無い工場が次々に現れ、住民が煙や悪臭を訴えた。まもなく、これらの国々も輸入を絞り始める。2019年には、マレーシアやフィリピンが、中身が申告と違う違法なごみのコンテナを、送り出した国へ送り返した。同じ年、有害な廃棄物の国境を越えた移動を取り締まるバーゼル条約（有害なごみを輸出しない）が改められ、汚れたプラスチックごみを他国へ送るには、受け取る国の同意が要ることになった。改正は2021年から効力を持ち、中国も同じ年から、固形廃棄物の輸入をすべて禁じた。

ごみの輸出が細ると、送り出していた国々は、自分たちのごみと向き合わざるをえなくなった。容器の素材を一つにまとめる、出す前に洗う、そもそもレジ袋やストローのような使い捨てを減らす、といった取り組みが進んだのは、海に流れ込むプラスチック（海のごみ）への関心の高まりとともに、この行き場の喪失があったからでもある。日本では、2020年にレジ袋が有料になり、2022年にはプラスチックの資源の循環を進める法律が施行された。

それでも、リサイクルできると思われていたものの多くが、実際にはどこかで燃やされ、埋められ、あるいは流れ出ていたことは、はっきりした。資源ごみの箱に入れた瞬間に、人は責任を果たした気になる。中国の決定は、その安心の先に、遠い国の作業場と、そこで働く人々と、汚れる川があったことを、世界に突きつけた。ごみを出すことと引き受けることは、本来ひとつながりのものである。