有害なごみを輸出しない

1970年代から80年代にかけて、豊かな国々では公害への批判が強まり、有害な廃棄物を処分するための規制と費用が急に重くなった。アメリカやヨーロッパで有害なごみを適正に処分すると、1トンあたり数百ドルかかることもあった。一方、アフリカやカリブ海の貧しい国々には、そうした規制がほとんど無かった。そこで、有害なごみを船で運び、安い金で引き取らせる商売が生まれた。差額がそのまま利益になる。受け取る国の役人や有力者に金が渡ることもあった。

その実態が世界に知れ渡ったのが、ナイジェリアの港町ココの事件である。1988年、イタリアの業者が、肥料や建築資材と偽って、有害な化学物質の入ったドラム缶を数千本運び込み、地元の農家の空き地に積み上げていたことが分かった。土地を貸した男は月に百ドルほどを受け取っていただけで、中身を知らなかったとされる。ドラム缶は錆びて漏れ、中には発がん性のあるPCBなどが含まれていた。発覚のきっかけは、イタリアにいたナイジェリアの学生たちの知らせだったと言われる。ナイジェリアは駐イタリア大使を呼び戻し、イタリアに廃棄物を引き取らせた。引き取ったごみを積んだ船は、ヨーロッパのどの港にも入れてもらえず、何か月も海をさまよった。

同じような事件は相次いだ。1986年には、フィラデルフィアのごみを燃やした灰を積んだ船がカリブ海に向かい、ハイチの海岸に一部を下ろしたあと、どこにも受け入れられずに2年あまり海をさまよい、残りの灰を海に捨てたとされる。アフリカ統一機構は、有害なごみのアフリカへの持ち込みを、アフリカへの犯罪だと非難した。

国連環境計画は、有害な廃棄物の国境を越える移動を規制する条約づくりを進めた。1989年3月22日、スイスのバーゼルで開かれた会議で、条約が採択された。有害な廃棄物を他国へ送るときは、相手の国にあらかじめ知らせ、書面で同意を得なければならない。同意の無い輸出は違法な取引とされ、送った国が引き取る責任を負う。廃棄物はなるべく出した国の中で処分すること、という原則も掲げられた。条約は1992年に発効した。日本は1993年に加わっている。

だがアフリカの国々の多くは、この条約は甘すぎると考えた。同意さえあれば輸出できるのでは、金で同意を買う道が残る。アフリカの国々は1991年、アフリカへの有害廃棄物の持ち込みそのものを禁じるバマコ条約を別に結んだ。バーゼル条約の側でも、1995年、豊かな国から貧しい国への有害廃棄物の輸出を全面的に禁じる改正が採択されたが、発効したのは2019年になってからだった。

その間に、ごみの中身は変わっていった。21世紀に入ると、使い終えたパソコンや携帯電話などの電子ごみが、中古品の名目でアフリカやアジアに大量に運ばれるようになった。ガーナの首都の郊外などでは、子どもや若者が電線を燃やして銅を取り出し、有毒な煙を吸っている。2018年に中国がプラスチックごみの輸入をほぼ止めると、行き場を失ったごみは東南アジアへ流れた。翌2019年、バーゼル条約は改正され、汚れたプラスチックごみも同意の手続きの対象に加えられた。

捨てる場所をめぐる不平等は、ひとつの国の中にもある。日本では、ごみの処分場をどの区が引き受けるかをめぐって、東京の区と区が激しく争ったことがある（東京ごみ戦争）。公害の被害がまず弱い立場の人々に降りかかったことは、水俣病が示している。バーゼル条約は、それと同じ問いを国と国のあいだに持ち込んだ。豊かな者の出したごみを、誰が、どこで、いくらで引き受けるのか。条約ができて30年以上たった今も、その問いは答えの出ないまま続いている。