イングランドとスコットランドの合同

1603年、イングランドのエリザベス1世が子を残さずに死ぬと、スコットランドの王ジェームズ6世が、ジェームズ1世としてイングランドの王位も継いだ。一人の王が二つの国の冠をかぶる「同君連合」である。だが、二つの国はそれぞれの議会、法、教会、通貨を持ち、関税の壁で隔てられたままだった。ジェームズは一つの国にまとめようとしたが、どちらの議会も応じなかった。17世紀の内乱と名誉革命と権利章典を経ても、この形は100年近く続く。

関係を大きく変えたのは、スコットランドの一つの事業の失敗だった。1690年代、スコットランドは中米のパナマ地峡のダリエンに植民地を作り、大西洋と太平洋を結ぶ交易の拠点にしようと考えた。計画を推したのは、イングランド銀行の設立の創設にも関わったスコットランド出身のウィリアム・パターソンである。イングランドの商人たちが手を引いたあと、スコットランドの貴族から町の人々までが出資し、国の動かせる資金の4分の1から半分ほどが集まったとされる。だが1698年に出発した入植者たちは、熱病と食糧の不足、スペインの攻撃に倒れ、植民地は2年ほどで放棄された。何千人もが死に、出資は消え、スコットランドの経済は大きな打撃を受けた。

同じころ、王位の継ぎ方が新しい対立の種になった。アン女王の子がすべて亡くなると、イングランドは1701年に、王位をドイツのハノーファー家に継がせると決める。スコットランドの議会は、自分たちは別の王を選ぶこともありうるとする法を作って対抗した。カトリックのステュアート家の子孫を王に戻そうとする勢力が、スコットランドを足場にフランスと結ぶことを、イングランドは恐れた。1705年、イングランドの議会は、合同の話し合いに応じなければスコットランド人を外国人として扱い、主な輸出品の輸入を止める、という法で圧力をかけた。

1706年、両国の代表が合同の条約をまとめた。スコットランドはイングランドとその植民地との自由な交易を認められ、ダリエンの損失を埋め合わせる意味も含めて、「等価金」と呼ばれる40万ポンド近い金が支払われることになった。スコットランドは独自の法と裁判の仕組み、長老派の教会を残すことを保証されたが、議会はロンドンの一つの議会に統合され、スコットランドからは下院に45人、上院に16人が送られる。1707年1月、エディンバラの議会は条約を承認し、自らの議会を閉じることを決めた。

エディンバラやグラスゴーの通りでは、合同に反対する暴動が起きた。議員たちが金で買われたという非難は当時からあり、等価金の一部や官職が、賛成の票を集めるために配られたことは確かだとされる。のちに国民的詩人ロバート・バーンズは、イングランドの金で売り渡された、と歌った。それが合同を決めた唯一の理由だったかについては、歴史家の見方は分かれている。

1707年5月1日、グレートブリテン王国が生まれた。合同のはじめの数十年、スコットランドではステュアート家の復位を求めるジャコバイトの反乱が1715年と1745年に起き、高地の氏族の暮らしは反乱の鎮圧とともに壊されていった。その一方で、スコットランドはイングランドの植民地の交易に加わり、グラスゴーはたばこの交易で栄えた。18世紀の後半には、デイヴィッド・ヒュームやアダム・スミスが出て、エディンバラは「北のアテネ」と呼ばれる学問の都になる。

スコットランドは合同の後も、自分たちの法と教会を持つ国であり続けた。1999年には、292年ぶりにエディンバラに議会が開かれる。2014年、独立を問う住民投票が行われ、55パーセントがイギリスに残ることを選んだ。だが2016年のブレグジットの国民投票では、スコットランドの6割余りが欧州連合に残ることを望み、独立の問いはふたたび持ち出されている。