イエロー・ジャーナリズム
概要
1890年代のニューヨークでは、ピュリツァーの『ワールド』とハーストの『ジャーナル』が、部数を競って、犯罪、醜聞、大きな見出し、色刷りの漫画で読者を奪い合っていた。人気の漫画の黄色い服の少年から、この手の新聞は「イエロー・ジャーナリズム」と呼ばれた。1898年2月15日、キューバのハバナの港でアメリカの軍艦メイン号が爆発して沈むと、両紙はスペインの仕業と決めつけて書き立て、「メイン号を忘れるな」と叫んだ。原因ははっきりしないまま、アメリカはスペインとの戦争に踏み切った。
場所
40.71°N -74.01°E · アメリカ合衆国
本文
19世紀の末、アメリカの大都市には移民が押し寄せ、英語の読み書きを覚えたばかりの人々が新聞を買うようになった。輪転機と、木材から作る安い紙のおかげで、新聞は一部1セントか2セントで大量に刷れるようになる。17世紀に始まった新聞(定期刊行の新聞の始まり)は、ここで大衆のものになった。読者を奪い合う新聞が売り物にしたのは、難しい政治の記事ではなく、犯罪、事故、醜聞、それに目を引く挿絵だった。
先頭に立ったのは、ハンガリー生まれの移民ジョーゼフ・ピュリツァーである。1883年にニューヨークの『ワールド』を買い取ると、大きな見出しと挿絵で事件を伝え、貧しい人々の味方として汚職や大企業を攻撃した。記者を精神病院に潜入させて内情を書かせたり、女性記者に世界一周の早回りをさせたりと、新聞自身が話題を作った。日曜版には色刷りの漫画を付け、部数は数十万に達した。

1895年、西部の鉱山王の息子ウィリアム・ランドルフ・ハーストが、ニューヨークの『ジャーナル』を買い取った。父の財産を後ろ盾に値段を1セントに下げ、ピュリツァーの記者や編集者、漫画家を高い給料で引き抜いた。人気の漫画「イエロー・キッド」は、下町の路地に住む黄色い寝間着の少年が主人公で、作者のアウトコールトが『ジャーナル』に移ると、『ワールド』は別の画家に続きを描かせた。同じ少年が二つの新聞に載ったのである。この競争を皮肉って、ほかの新聞の編集者が扇情的な新聞を「イエロー・ジャーナリズム」と呼び、その名が定着した。
このころ、スペインの植民地キューバでは、1895年にホセ・マルティらが始めた独立の戦いが続いていた。スペイン軍は農民を囲いの中に集めて住まわせ、そこで多くの人が飢えと病で死んだ。両紙はスペインの残虐さを競って書き立て、ときには確かめられていない話や作り話も混じった。投獄されたキューバの若い女性を『ジャーナル』の記者が脱獄させ、新聞の手柄として大々的に報じたこともある。ハーストが、キューバに送った画家フレデリック・レミントンに「君は絵を用意しろ、戦争は私が用意する」と電報を打ったという話は有名だが、出どころは数年後の回想録で、確かな証拠は無い。

1898年2月15日の夜、ハバナの港に停泊していたアメリカの軍艦メイン号が爆発して沈み、260人を超える乗組員が死んだ。メイン号は、騒乱から在留のアメリカ人を守るという名目で送り込まれていた。原因が分からないうちから、『ジャーナル』はスペインの機雷か魚雷の仕業と決めつけ、軍艦の図に爆発の位置を描き込んで報じた。「メイン号を忘れるな、スペインを地獄へ」という合い言葉が広まる。海軍の調査委員会も、3月に外からの機雷が原因と結論した。
4月、アメリカはスペインに宣戦し、米西戦争は数か月でアメリカの勝ちに終わった。12月のパリ条約で、スペインはキューバを手放し、プエルトリコ、グアム、フィリピンをアメリカに譲った。キューバは独立したが、アメリカの軍政を経て、内政に口を出す権利と海軍の基地をアメリカに認めさせられた。フィリピンでは、独立を宣言していた人々(マロロス共和国)とアメリカのあいだで、長い戦いが続くことになる。

メイン号の爆発の原因は、いまも決着していない。1911年に引き揚げて調べた委員会も機雷説をとったが、1976年にアメリカ海軍の提督リコーヴァーが行った調べは、船の中の石炭庫で自然に起きた火事が隣の弾薬庫に燃え移った可能性が高いとした。のちの研究でも、内部の事故とみる説と機雷とみる説の両方が出ている。新聞が戦争を作ったと言うのは言い過ぎだという見方が、歴史家のあいだでは強い。政府の判断には、キューバの情勢や議会の動き、経済の利害も絡んでいたからである。それでも、新聞が世論を煽る力の大きさは、このとき誰の目にも明らかになった。
戦争のあと、ピュリツァーは扇情的な紙面から離れ、報道の質を高める方向へ向かった。遺言で大学に新聞学の学校を作る資金を残し、その遺産で1917年から報道や文学の賞が贈られている。ハーストは新聞と雑誌の大きな帝国を築き、政治の世界にも出ようとした。彼をモデルにしたとされる映画『市民ケーン』は、1941年に作られた。「イエロー・ジャーナリズム」という言葉は、いまも事実より刺激を売る報道を指して使われている。