八幡製鉄所

鉄は、近代の国家の土台だった。軍艦も大砲も、鉄道のレールも、橋も工場の機械も、鉄がなければ作れない。明治の日本は、鉄の多くを輸入に頼っていた。岩手の釜石では、官営の製鉄所が作られたものの失敗して民間に払い下げられ、小さな規模で操業を続けていた。国の手で、大規模に鉄を作る製鉄所を持つことは、政府と軍の長年の願いだった。

その機会をもたらしたのが、日清戦争だった。日本は清から多額の賠償金を得て、その一部を製鉄所の建設にあてた。1896年に製鉄所を作る法律ができ、翌1897年、官営の製鉄所が設立された。場所に選ばれたのは、福岡県の八幡村、いまの北九州市である。近くに、日本で最大の産炭地の筑豊の炭鉱があり、洞海湾に面していて船で原料や製品を運びやすく、軍の守りの面でも適していると考えられた。

設計と技術は、ドイツの会社から取り入れた。ドイツから技術者を招き、高炉や製鋼の設備、圧延の工場を備えた、鉄鉱石から鋼の製品までを一か所で作る一貫製鉄所が建設された。原料の鉄鉱石は、国内では足りないため、中国の湖北省の大冶の鉱山から運ぶことになった。日本は大冶の鉄鉱石を買い、その船の帰りに日本の石炭を中国の製鉄所へ売るという取り決めを、中国側の企業と結んだ。

1901年2月、東田の第一高炉に初めて火が入った。11月には、操業の開始を祝う式典が開かれた。だが操業はうまくいかなかった。高炉の中で原料が固まって動かなくなる事故が続き、作る鉄の量は計画を大きく下回り、費用はかさんだ。1902年、高炉はいったん火を止められた。製鉄所は失敗だという声も上がった。

立て直しを任されたのが、日本の製鉄技術の第一人者だった野呂景義である。野呂は、筑豊の石炭がドイツの石炭とは性質が違い、ドイツの設計のままの高炉では合わないことなどを突き止め、炉の形を改め、コークスの作り方を変えた。1904年、日露戦争が始まった年に、高炉は再び火を入れられ、今度は安定して動き始めた。戦争による鉄の需要が、操業を後押しした。

その後、製鉄所は設備を広げ続けた。生産量は増え、大正のころには、日本で作られる鋼の大部分を八幡が占めるようになった。製鉄所の周りには、製鉄所で働く人々とその家族が集まり、小さな村だった八幡は大きな工業の町になった。1934年、八幡製鉄所はほかの製鉄会社と合わさって日本製鐵という半官半民の会社になり、戦争の時代には兵器を作るための鉄を送り出した。1945年8月には、空襲で大きな被害を受けている。長崎に落とされた原爆は、もともとは八幡に近い小倉が目標だった（広島・長崎への原爆投下）。

戦後、日本製鐵は分けられ、八幡製鐵が生まれた。高度経済成長の時代、八幡の鉄は、造船、自動車、家電、ビルや橋などの建設を支えた。1970年には富士製鐵と合わさって新日本製鐵となった。北九州の空には、製鉄所や化学工場の煙突から、色とりどりの煙が立ちのぼった。その煙は「七色の煙」と呼ばれ、町の繁栄の象徴として誇られた。

だが、その煙は公害でもあった。1960年代、北九州の空は灰色に曇り、降ってくるばいじんの量は日本で最悪の水準になった。工場の排水が流れ込む洞海湾は、魚も住めない「死の海」と呼ばれた。声を上げたのは、子どもの健康を心配する地域の主婦たちだった。戸畑の婦人会は、自分たちで空気の汚れを調べ、映画「青空がほしい」を作って訴えた。市と企業は対策に取り組み、1980年代には、北九州の空と海はよみがえった。ほかの工業地帯でも、同じころ公害による病気が人々を苦しめていた（四日市ぜんそく）。

2015年、八幡製鉄所の創業のころの建物は、「明治日本の産業革命遺産」の一つとして世界遺産に登録された。製鉄所はいまも操業を続けている。東田の第一高炉の跡には、復元された高炉が記念として残され、「1901」という数字が掲げられている。日本の近代を支えた鉄も、その陰の公害も、同じ煙突から生まれたものだった。