サン＝ジェルマン条約

第一次世界大戦の終わりが近づいた1918年秋、オーストリア＝ハンガリー帝国は内側から崩れた。10月にはチェコスロヴァキア、南スラヴ人の国家、ポーランドが次々に独立を宣言し、ハンガリーも帝国との結びつきを断った。11月11日、皇帝カール1世は国政への関与を放棄すると表明し、翌日、ウィーンの臨時国民議会は「ドイツ＝オーストリア共和国」を宣言した。議会は、この国が新しいドイツ共和国の一部だと定めていた。

1919年5月、首相カール・レンナーの率いる代表団はパリ西郊のサン＝ジェルマン＝アン＝レーに到着した。しかしヴェルサイユ条約と同じく、交渉の席には着かせてもらえなかった。条件はジョルジュ・クレマンソーが議長を務める講和会議で戦勝国だけが決め、代表団にできたのは文書で異議を出すことだけだった。最後は連合国の最後通牒を前に、レンナーが9月10日、町の城館で署名した。

条約は帝国の解体を確定した。オーストリアはチェコスロヴァキア、ポーランド、ハンガリー、セルブ＝クロアート＝スロヴェーン王国（のちのユーゴスラヴィア）の独立を認めた。ボヘミアとモラヴィアはチェコスロヴァキアへ、ガリツィアはポーランドへ、ブコヴィナはルーマニアへ渡り、南ティロルは南の隣国に割かれた。旧帝国のオーストリア側の領土の6割以上が失われ、残ったのはドイツ語を話すアルプスとドナウの地方だけだった。人口は約650万人になり、そのうち200万近くがウィーンに住んでいた。

なかでも重かったのが第88条である。オーストリアの独立は、国際連盟理事会の同意が無ければ変えられないとされた。つまりドイツとの合邦が禁じられたのである。国名から「ドイツ」の語を外すことも求められ、国は「オーストリア共和国」となった。軍は志願兵3万人までに抑えられ、賠償の義務も課された。民族自決をうたう講和で、ドイツ系の住民だけは自分の帰属を選べなかった。チェコスロヴァキアの国境内に残された約300万人のドイツ系住民も同じだった。

条約は旧帝国の後始末も定めた。第177条でオーストリアは、ほかの中央同盟国とともに戦争を引き起こした責任を認めさせられ、オーストリア＝ハンガリー銀行は清算されることになった。ハプスブルク家は、条約に先立つ1919年4月の法律で、退位を拒む者は国外に追われ、家の財産も国に移されていた。

国境の一部は住民投票で決まった。南スラヴ王国と争ったケルンテンでは、1920年10月の投票で住民の多数がオーストリアに残ることを選んだ。ハンガリーから渡されたブルゲンラントは、続くトリアノン条約で境が確定したが、中心の町ショプロンは1921年の住民投票でハンガリーに残った。

小さくなった国は、自分で食べていけるかどうかさえ危ぶまれた。帝国の穀倉や炭鉱は新しい国境の向こうにあり、ウィーンは帝都から小国の首都になった。「オーストリアとは残りものだ」という言葉は、クレマンソーが言ったと伝えられるが、出どころははっきりしない。1920年代のオーストリアは激しいインフレと左右の対立に苦しみ、国際連盟の借款で財政を立て直した。

合邦の禁止はその後も政治の火種であり続けた。1931年には独墺の関税同盟の計画がフランスなどの反対で潰れた。1938年3月のオーストリア併合は、この条約の柱を力で壊すものだった。アメリカは国際連盟の規約が含まれていたためこの条約を批准せず、1921年に別の講和条約をオーストリアと結んでいる。